| 研究課題/領域番号 |
20K10662
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
水戸 優子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (70260776)
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| 研究分担者 |
西田 直子 京都先端科学大学, 健康医療学部, 教授 (80153881)
國澤 尚子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20310625)
若村 智子 京都大学, 医学研究科, 教授 (40240452)
平田 美和 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (10325988)
冨田川 智志 滋賀医科大学, 医学部, 特任助手 (90441881)
首藤 英里香 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (90336412)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 腰痛予防対策指針 / 看護基礎教育 / 移動技術 / 移動用具 / ノーリフティング / 移乗用具 / 移動動作 / 普及 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、看護基礎教育において「職場における腰痛予防対策指針(2013年厚生労働省)」に基づく移動技術教育プログラムの普及と実装を目的としている。
1年目である2020年度は、１）教育プログラム案の改良、２）看護教員へのニーズ調査の実施、３）普及と実装に関わる知識の獲得、４）看護教員向け、研究会開催の準備（ビデオや動画配信の仕組みづくり）を目指して研究に着手した。
結果、2020年は、新型コロナウイルス感染拡大が続いたため、当初の計画を変更せざるを得なかった。１）は、既に作成していたプログラム案の改良を図り、専門家に内容の妥当性を確保する予定でいたが、内容をみていただく専門家の確保が難しくできなかった。ただし、看護教員がオンラインWebにて教育プログラム案を習得し活用しうることの可能性がみえてきたため、すべてを網羅したプログラムではなく、移動技術の内容と方法を分離し、小さいサイズでパッケージ化してWeb上で配信する方法を考案し、それを行うことに変更した。この完成は2年目も継続であるが、これによりWeb学習が可能となると考える。２）の調査についても１）が完成してからとする予定であったため実施しなかった。３）４）は、取り組むことができ、Web研修会にて普及と実装の仕組みを学ぶことができ、また規模は大きくないが、Webで移動技術の研修会を2回実施することができた。この研修会の参加者には、1回目の研修会後に移動用具物品を郵送し、使用感や工夫点を確認してもらい、2回目の研修会で意見交換会の形式で行った。参加者アンケートの結果では、「大変よかった」との評価があった。課題は、参加の募集を全国の教育機関に向けて行ったが、結果的に参加者数は20名弱であり、この点からも看護教員の移動技術に関する関心が乏しいことが想像できた。2年目はニーズ調査を含めWebを活用しながら普及活動を行っていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上記の１）２）が遅れており、新型コロナウイルス感染拡大により、研究者も研究着手が難しかったこと、対象である看護教員も、コロナ禍に対応した教育活動を行う必要あり、多忙を極めていることが明らかであったため、ニーズ調査の依頼ができなかったことが理由である。今後、進めていくべき研究の視点は明らかであり、移動技術教育プログラムの小パッケージ化をし、それを紹介しながら、ニーズ調査をすることで、ニーズの把握と内容の紹介の両方ができるので、取り組んでいく。上記、３）４）は、1年目でかなり準備ができたので、より効果的なWeb研修会システムの検討を図っていくことでやや遅れた点を取り戻せるものと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記の１）については、既にある教育プログラム案を分離し小パッケージ化に着手する。
本研究者メンバーは、北海道、千葉、神奈川、埼玉、京都、滋賀に分かれており、これまでは対面での打ち合わせ会議をしていたが、このコロナ禍でWeb会議をせざるをえなかった。しかし、Webにより以前よりも頻回に会議が持てるようになり、研究の遂行もしやすくなった。また、共有クラウドを用いて研究はすすめられるものと考える。
２）についてアンケートの回収数を上げるために郵送とWeb調査のどちらでもよい方法としたい。
３）４）もＷｅbを活用し、効果的な研修会を行っていく。移動技術教育は、対面がよいのは確かであるが、それが難しい以上、Ｗｅｂ上での工夫について模索し、実施していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大により、出張ができず、対面での研修計画が立てられなかったため、対面研修にて用いる予定の床走行式リフトの購入を見合わせたため。2021年度は、2020年度の残額も合わせて、かつコロナ禍が続いている状況を含めて、Webでの研修会開催に向けた準備および看護教員への研修プログラムの周知を含めたニーズ調査の実施のための研究費を執行していく。
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