| 研究課題/領域番号 |
20K10746
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| 研究機関 | 神戸女子大学 |
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研究代表者 |
玉木 敦子 神戸女子大学, 看護学部, 教授 (90271478)
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| 研究分担者 |
大谷 利恵 神戸女子大学, 看護学部, 講師 (00509127) [辞退]
高橋 秋絵 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (50802435)
市川 久美子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (60846434)
高山 英子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (70785518)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 妊産婦 / 生活 / 育児 / 困難 / 尺度開発 |
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| 研究実績の概要 |
発達障害の特性をもつ妊産婦の生活・育児上の困難を明らかにすること、及び地域母子保健・産科医療に携わる看護職からみた発達障害の特性をもつ妊産婦の生活・育児上の困難と支援ニーズを明らかにすることを目的に面接調査を実施した。なお、発達障害の特性や生活・育児上の困難を把握するには、ある程度の経験・技能が必要と思われるため、対象者は母子保健・産科医療の経験年数5年以上の者とした。研究参加者は地域母子保健・産科医療において妊産婦の支援に携わる看護職8名であった。
インタビューによって得られたデータを逐語録に起こし、質的記述的に分析した結果、発達障害の特性をもつ妊産婦は、妊娠期および産後の生活・育児に係るセルフケア全般において、発達障害の特性による著しい困難を体験していることが示唆された。特に、『人づきあいや集団が苦手で妊娠期の支援や子育て支援を利用することができない』『児の反応を読み取ることが難しく、相互性をもったやり取りができない』などの「孤独とつき合い」に関するセルフケア、『見通しが立てられないことで混乱することが多い』『児が自分の思い通りにならないことに怒りや不安を感じる』などの自分自身や児の「安全を保つための能力」についての困難が多く抽出された。また今回、看護職を対象に調査したことで、看護職の視点でしか把握できない『（妊産婦自身が）困難さに気づいたり表出することができず、必要な支援を受けられない』といった困難さがあることも明らかになった。今回の結果について、当事者や専門家へのインタビューを通して結果の妥当性について検証し、さらにアセスメントツール案を作成する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度、地域母子保健・産科医療に携わる看護職を対象にした面接調査は行えたが、新型コロナ感染症の感染拡大により、発達障害の特性をもつ母親10名程度を対象とした面接調査を行うことができなかった。そのため「やや遅れている」を選択した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、発達障害の特性をもつ母親、及び発達障害をもつ母親に直接支援を行う専門職者5~10名程度に面接調査を行い、2020年度に行った文献検討の結果、及び地域母子保健・産科医療に携わる看護職を対象にした面接調査から得られた結果の妥当性について検討する。対面調査が困難な場合は遠隔での面接を検討する。また、面接調査および文献検討の結果をもとに、妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難をアセスメントするツール(案)を作成し、専門家（精神科医、産科医、保健師、助産師等）と当事者（発達障害の特性をもつ母親）によって、開発したツール(案)の内容的妥当性を評価する。また、2022年度後半から2023年度前半にかけて、妊娠初期の妊婦（妊娠届出時）、妊娠後期の妊婦（妊婦健診時）、産後の母親（乳児健診または新生児訪問時）各100名程度を対象に開発したツール(案)のプレテストを行い、プレテストで得られた結果を統計的に検討して、項目の改良と選択を行う。
2023年度は、精錬したツールについて本調査を行う。各時期の対象者数は開発したツールの項目数×10名程度とする。本調査の結果を統計的に分析し、信頼性、併存妥当性（発達障害特性、適応行動の測定尺度との相関をみる）、構成概念妥当性（抑うつ、ボンディング、QOLの測定尺度との相関をみる）、因子妥当性を評価する。さらにアセスメントツールを精錬するために因子分析による質問項目の選択を行った上で、精錬されたアセスメントツールの信頼性と妥当性を検証する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染症の感染拡大により、2021年度に予定していた発達障害の特性をもつ母親を対象とした面接調査が実施できなかったことから、研究参加者への謝礼、テープ起こし委託費等を使用しなかった。また学会がWEB開催となったため成果発表のための国内旅費を使用しなかった。
2022年度は、発達障害の特性をもつ母親、及び発達障害をもつ母親に直接支援を行う専門職者5~10名程度にを対象にした面接調査を行い、文献検討と面接調査結果をもとに妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難をアセスメントするツール(案)を作成する予定なので、それに係る謝礼、テープ起こし委託費、成果発表・調査のための国内旅費、研究補助に対する謝金等を使用する計画である。
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