研究課題/領域番号 |
20K10810
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研究機関 | 和歌山県立医科大学 |
研究代表者 |
辻 あさみ 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (60310794)
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研究分担者 |
森岡 郁晴 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (70264877)
山口 昌子 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 講師 (00554536)
上田 伊津代 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 講師 (90530709)
阿部 雅 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 助教 (40866399)
鈴木 幸子 四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (60285319)
瀧藤 克也 和歌山県立医科大学, 医学部, 非常勤講師 (00254540)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 大腸がん患者 / 就労支援 / がん患者 / 低位前方切除術 / 排便機能障害 / 排便障害 |
研究実績の概要 |
これまで研究者は、大腸がんで排便障害のある低位前方切除術(以後LARと略す)後患者を対象にグループ介入プログラムの有効性を、患者のがんサバイバーシップを維持しQOLを高める支援のひとつとして示してきた(Tsuji,2017)。しかし、対象者の中には排便障害が長期間持続することや化学療法などの治療に伴う症状も重複することで、就労を断念する患者もいた。 そこで本研究は、第1に両立支援の介入で最も症例が多い壮年期の大腸がんの患者に焦点をあて、就労継続を可能にするセルフケア能力や就労に関する認識などの個人要因と大腸がん患者を受け入れている企業の職場環境、職場風土などの環境要因を明らかにすることであった。そして、第2の目的は、その結果を基盤に医療関係者、産業保健師、産業医、社会保険労務士が多施設・多職種協働で就労を継続する具体的な支援内容を検討し、就労継続のための就労支援プログラムを開発し、さらに、第3の目的として開発したプログラムを評価し、精度を高めることを目指すことである。 2020年度は、排便障害のあるLAR後患者の就労と職場環境の実態調査(概要)を調査する予定であったが、新型コロナウイルス(COVID-19)による影響で、研究協力が得にくい状況であったため、予定どおり実施することが困難だったため実施は大幅に遅延している。 そのため、文献検討や情報収集等を実施し、調査内容の見直しを実施した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度は、排便障害のあるLAR後患者の就労と職場環境の実態調査(概要)を調査する予定であったが、新型コロナウイルス(COVID-19)による影響で、予定どおり実施することが困難な状況で大幅に遅延している。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度は新型コロナウイルスの影響で、実態調査を実施することが困難な状況であったが、2021年度は研究協力に承諾が得られた企業を対象に、排便障害のあるLAR後の患者と職場で労働者を支援している産業保健師に焦点をあて、自記式質問紙調査および半構造化面接より労働者の就労状況および労働者と職場双方の就労に関する認識や職場風土などの実態を調査する予定である。 (1)対象者:①アンケート調査:排便障害のあるLAR後3年までの患者100名程度と770企業の産業保健師や健康管理を担っている従業員770名②半構造化面接:同意が得られたLAR後患者20名程度、産業保健師7名程度 (2)データ収集方法:①郵送による自記式質問紙調査 ②半構造化面接によるインタビュー (3)分析方法:アンケート調査では就労継続に関連する要因を探索し、インタビューでは就労継続を可能したプロセスをM-GTA分析法を使って質的に分析する。
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次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は、排便障害のあるLAR後患者の就労と職場環境の実態調査(概要)を調査する予定であったが、新型コロナウイルス(COVID-19)による影響で、研究協力が得にくい状況であったため、予定どおり実施することが困難だった。そのため、文献検討や情報収集等を実施し、調査内容の見直しを実施した。 2021年度は、研究協力が得られた企業に調査を実施する予定である。
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