| 研究課題/領域番号 |
20K10820
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
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研究代表者 |
府川 晃子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (30508578)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | がん看護 / 高齢がん患者 / 肺がん / 分子標的薬 / 外来看護 / がん薬物療法 |
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| 研究実績の概要 |
人口の高齢化によって高齢者の肺がん罹患率が上昇しており、外来で分子標的薬の内服治療を受ける高齢肺がん患者が増加している。しかし、多忙な外来診療の場面において、患者は適切な看護支援を受けられていない現状がある。本研究は「外来で分子標的薬内服治療を受ける高齢肺がん患者の自己管理支援プログラム」を臨床適用して、プログラムの有効性および有用性を評価することで、看護師が高齢肺がん患者の個別性に合った支援を効果的に実施できることを目的とした。本プログラムは先行研究である高齢肺がん患者からのインタビューをもとに作成しており、高齢患者の現状に即した内容となっている。さらに2019年から広がったCOVID-19感染では、高齢者や呼吸器疾患患者の重症化リスクが高いことが知られている。原疾患や治療、有害事象以外にもさまざまな不安を抱える高齢肺がん患者が、安心して安全に治療を続けていくためにはきめ細やかな支援が必要であり、このプログラムの活用が有効であると考えられる。
2022年度は本プログラムを実施するためのプレテストとして、外来に通院中の高齢肺がん患者2名に実際に介入を行ったが、どちらも途中で治療中断となったことで介入を中止することとなった。しかし、対象者が研究者に対して積極的に質問する様子や、症状について関心をもつ様子がみられ、プログラムを用いた介入により患者の症状マネジメントを促せる可能性が示された。対象者が身体状況の不安定な治療期の高齢患者であること、COVID-19の影響により呼吸器内科外来での介入が困難であったことなどから、プログラムを完遂できた事例はなかったが、本プログラムの活用により患者の自己管理への関心が高められた結果となった。2022年度も感染状況を注視し、感染予防行動を十分にとり安全な環境を確保した上で、患者への介入とプログラムの評価を継続していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本プログラムにおける介入は、「第1回：治療開始2週間以内の外来受診時」「第2回：開始後3～4週間ごろの外来受診時」「第3回：開始後2ヶ月ごろの外来受診時」の3回実施する。第1回の介入では、看護師は患者がこれからどのように生活したいのかを明確化するため、患者とともにこれまでの生活を振り返り必要な情報提供を行う。第2回の介入は患者が内服を開始してこれまでとの生活の違いを実感する時期に行い、情報を補いながら生活を軌道に乗せていく。第3回の介入は患者が実際に有害事象による症状を体験し始める時期に実施し、生活の中で困っていることやうまくいっていることを見直して、望ましい生活を送れているか振り返る内容である。これにより、問題の有無に関わらず患者は看護師とともに具体的な対策を考えることができ、自己管理を継続できると考えた。本研究では3回の介入時と、介入終了後の「治療開始3ヶ月後の外来受診時」に終了後の面談と質問紙調査を行い、QOL尺度、不安・抑うつ尺度、ソーシャル・サポートの評価、有害事象の評価を行うこととした。
プログラムを活用した介入のプレテストとして、外来に通院中の高齢肺がん患者を対象として研究対象者のピックアップを開始し、2021年度までに5名の対象者にアクセスした。うち2名は最終的に研究参加を希望されず、1名は開始前、1名は第2回の介入前、1名は第3回の介入前に治療中断となったことで介入を中止した。第2回までの介入を行った事例では、自宅での生活の様子をメモして持参したり、研究者に対して積極的に質問する様子が見られた。第1回までの介入を行った事例でも、対象者は臀部の皮膚症状について気にしていたが、「自分では見られないから見てもらえて良かった。薬を塗っておくので、悪くなっていないか次も見てほしい」と話し、介入を継続することで症状マネジメントを促すことができる可能性が示唆された。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度も引き続きCOVID-19の影響により呼吸器内科外来での介入が困難であったこと、対象者である高齢肺がん患者は感染に対する不安も強く、関心を持っていただいても参加を差し控えられたケースもあり、プログラムを完遂できた事例はなかった。しかし途中まで介入を実施できたケースでは、患者の自己管理への関心も高まり効果があった可能性が示唆された。2022年度も感染状況を鑑みた上で、感染予防行動を十分にとり安全な環境を確保して患者への介入とプログラムの評価を再開していく。本研究の対象者は75歳以上の高齢者であり、スマートフォンやタブレット等を用いたリモートでの介入などには検討を要するが、代替方法も考慮していく必要がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度はCOVID-19の影響により病院外来での介入が難しく、研究対象者への実際の介入件数も少なかったことから、研究参加者への謝金や消耗品の購入などが生じなかった。また、海外学会に参加し研究発表や情報収集を行う予定であったが、渡航や宿泊に関する費用も使用しなかった。次年度以降、実際の介入を開始するにあたり謝金や消耗品費用、印刷物の作成等による費用が生じると考えられる。感染予防の観点からタブレット等を用いたリモートでの介入なども検討するにあたり、資材の購入に当てることも考慮する。
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