研究課題/領域番号 |
20K10846
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研究機関 | 豊橋創造大学 |
研究代表者 |
中島 怜子 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (90550278)
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研究分担者 |
柴田 真由子 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (30712400)
藤井 徹也 豊橋創造大学, 保健医療学部, 教授 (50275153)
笹木 りゆこ 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (60550283)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 食物アレルギー / 子ども / 母親 / 不安 / 心理教育プログラム |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、Ⅰ.食物アレルギーの子ども(①発症~乳・幼児期、②学童期以降)の母親を対象とした心理的負荷軽減のための心理教育プログラムを作成する。Ⅱ.食物アレルギーのある子どもを養育する母親を対象にプログラムを実施する。プログラム開始前後およびフォローアップ後に、母親に日本語版育児ストレス尺度、新版STAI検査等の質問紙調査を行い、プログラムの効果を検証することである。 当該年度は、主に1.プログラムの効果を検証するための質問紙の作成、2.プログラム(第1版)のプレテスト実施と評価・修正、3.食物アレルギーのある乳幼児の母親を対象としたプログラムの実施を進めた。 質問紙は、研究分担者、協力者(臨床心理士、アレルギー専門医、看護師・アレルギーエデュケーター)らと検討を重ね、作成した。当初予定をしていた既存尺度は含めず、母親の知識、不安の程度、プログラムの評価等に内容を絞り、自作で質問項目を作成した。なお質問紙調査は、プログラム実施前後で行うこととした。 また、対象者へのプログラム実施前にプレテスト(乳幼児版)を行い、その結果をふまえ、プログラムの内容を微修正した。10月以降より、対象者のリクルートを開始し、当該年度は数名の母親を対象にプログラムを実施した。なお、計画当初は対面での実施のみを予定していたが、COVID-19の感染拡大の状況を鑑みて、対面およびオンラインの2パターンの方法で行えるよう準備を進めた。当該年度は、オンラインで開催したが、それに伴い、第2部として設定した「意見交換会(具体的な不安や対応に関する共有)」は「個別相談」に変更した。「個別相談」では「意見交換会」同様に、心理的教育支援の観点から、問題の明確化を図り、具体的な対処法や解決法をともに考える機会とし、不安の軽減、問題解決能力の向上を目指す。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和3年度は心理教育プログラム(第1版)の一部追加・修正および実施、評価、修正を計画していた。プログラムの効果検証のための質問紙の作成を終了し、数名を対象にプログラム(第1版:乳幼児版)を実施した。令和3年度は、COVID-19の感染拡大が長引いたことで、対面での実施や集団での実施が困難となり、オンラインかつ個別での実施となったことから、数名のみの対象者への実施にとどまった。引き続き、令和4年度も対象者のリクルートを行い、学童版のプログラムも併せて、実施を進め、効果検証、プログラムの修正を通して、第2版の開発を進める予定である。また、予備調査および文献レビューをふまえ、食物アレルギーの子どもをもつ父親(家族)対象の支援プログラムを並行して開発する予定であった。令和3年度は、文献レビューのみで終わったため、今後、父親対象支援プログラム開発にむけ、予備調査を行う予定である。
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今後の研究の推進方策 |
令和4年度(最終年度)の研究計画 令和2年度に開発した心理教育プログラム(第1版)の実施および評価、修正を中心に進めていく。食物アレルギーのある子どもを養育する母親へのプログラム参加を積極的に呼びかけ、研究協力を依頼する。COVID-19の感染拡大が未だ懸念される状況での集団かつ対面開催は当面の間、難しいことが予測される。そのため、オンラインでの実施や、個別・対面での実施を加えながら、研究協力者が所属するクリニックにおいても食物経口負荷試験などの時間を活用し、プログラムの実施を進めていく。 乳幼児版、学童版の各プログラムともに30名程度の対象者への実施を終了した時点で、質問紙調査を集計し、結果をもとにプログラムの評価、修正を行う。修正は、心理教育プログラム第1版の開発手順を主に踏襲する。これら過程を通して、食物アレルギーの子どもを養育する母親対象の心理教育プログラム第2版の開発を目指す。 また、食物アレルギーの子どもをもつ父親(家族)対象の支援プログラムを並行して開発するため、実態把握のための予備調査を実施する。その後、文献レビューおよび予備調査の結果をふまえ、食物アレルギーのある子どもの父親(家族)のニーズに応じた支援プログラムの開発を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度は、主に心理教育プログラム(第1版)の一部追加・修正を行い、そのプログラム(第1版:乳幼児版)の実施を進めた。COVID-19の感染拡大が長引いたことで、対面での実施や集団での実施が困難となり、オンラインかつ個別での実施となったことから、プログラム実施の会場使用料等の支出がなくなった。また、プログラム開発の打ち合わせや学会等もほとんどがWebでの開催となり、当該年度に予定していた旅費等を使用することがなかった。加えて、父親対象の支援プログラム開催のための予備調査が令和4年度に持ち越しとなったことから、質問紙調査用の印刷費、通信費等、当該年度に予定していた支出分を繰り越すこととなった。
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