| 研究課題/領域番号 |
20K10846
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| 研究機関 | 豊橋創造大学 |
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研究代表者 |
中島 怜子 豊橋創造大学, その他部局等, 非常勤講師 (90550278)
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| 研究分担者 |
柴田 真由子 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (30712400)
藤井 徹也 豊橋創造大学, 保健医療学部, 教授 (50275153)
笹木 りゆこ 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (60550283)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 食物アレルギー / 子ども / 母親 / 不安 / 心理教育プログラム |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、食物アレルギーの子どもの母親を対象とした心理的負荷軽減のための2種類（①発症～乳・幼児期、②学童期以降）の心理教育プログラムを作成、実施し、その効果を検証することである。
当該年度は乳幼児の母親対象のプログラムについて検証を進めた。まず、プレテストの結果をふまえ、その後専門家らと検討を重ね、プログラムの方法、内容を最終的に以下の通りとした。主な構成要素は、「アレルギー症状出現時の対応」、「食管理」、「食物アレルギーのある子どもへの関わり方」、「災害時の対応・対策」の4要素とした。これらの構成要素は、予備調査の結果から保護者が抱く主な不安であったこと、また食物アレルギーのある子どもを養育するうえでの対処能力の中で欠かせない優先度の高い項目であったことから選定した。さらに、心理教育の観点から、母親が抱える不安や直面する諸問題・困難に関連する正しい知識を習得し、解決策を見いだすこと、その過程を通じて不安の低減が図れるよう、第1部の教育セッションに加え、第2部では個別相談を設定し、2部構成とした。
母親24名へプログラムを実施し、効果の測定を行った。その結果、プログラム実施前後における知識の変化では、全ての項目においてプログラム実施前に比べ、実施後の平均値があがり、有意な差が認められた。また不安の変化においては、実施前に比較し、実施後は有意な低下が確認でき、知識の向上とともに、母親が抱える不安の軽減に効果があったことが示された。個別相談では、参加者が個々に感じている日頃の問題や疑問を明確にし、それらに対する解決策が見いだせるように検討を行った。第2部を通じても不安の軽減が確認できた。以上のことから、「食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親を対象とした心理教育プログラム」は母親の心理的負荷の軽減に有効であることを実証した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度は食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実施、評価、修正を進めた。令和3年度は、COVID-19の感染拡大が長引いたことで、対面での実施や集団での実施が困難となり、オンラインかつ個別での実施となったことから、数名のみの対象者への実施にとどまった。令和4年度は引き続き、対象者のリクルートを行い、原則対面でプログラムを実施し、検証を進めた。最終的に24名の対象者にプログラムを実施し、その効果を実証した。一方、食物アレルギーのある学童期以降の子どもを養育する母親対象のプログラムの検証を進めることができなかった。今後、対象者へプログラムを実施し、その効果検証を行う予定である。さらに、乳幼児の母親を対象としたプログラムの実証結果について、学会への発表等を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
・令和5年度（最終年度）の研究計画
令和2・3年度に作成した食物アレルギーのある学童期以降の子どもを養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実施および評価、修正を中心に進めていく。対象者へのプログラム参加を積極的に呼びかけ、研究協力を依頼する。研究協力者が所属するクリニックにおいても食物経口負荷試験などの時間を活用し、プログラムの実施を進めていく。20名程度の対象者への実施を終了した時点で、質問紙を集計し、結果をもとにプログラムの評価、修正を行う。
また、併せて食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実証結果について、学会への発表等を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和4年度は、主に食物アレルギーのある乳幼児の母親対象の心理教育プログラムの一部追加・修正を行い、そのプログラムの実施、効果の検証を進めた。COVID-19の感染拡大が落ち着き、対面での実施を原則としたが、場所は研究協力者のクリニックを主としたことから会場使用料の支出がなくなった。また、研究成果の発表が遅れたことや、プログラム開発の打ち合わせや学会等がWebでの開催となり、当該年度に予定していた旅費等を使用することがなかった。加えて、学童版プログラムの実施が持ち越しとなったことから、プログラム実施のための諸経費、質問紙調査用の印刷費等、当該年度に予定していた支出分を繰り越すこととなった。
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