| 研究課題/領域番号 |
20K10878
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
高田 ゆり子 筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (90336660)
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| 研究分担者 |
坂田 由美子 筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (30347372)
大宮 朋子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (90589607)
出口 奈緒子 筑波大学, 医学医療系, 助教 (20824204)
菅原 直美 常磐大学, 看護学部, 講師 (50786126)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 発達障がい / 中学生 / 健康支援スキル / 通常学級 / プログラム開発 / 養護教諭 |
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| 研究実績の概要 |
通常学級に在籍する発達障がいのある中学生の実態と学校の発達障がい生徒への支援体制及び養護教諭の健康支援の実態を把握するために、全国の公立中学校の1000校を無作為抽出し養護教諭対象の質問紙調査を行った。有効回答193を分析した結果、88.1％の中学校に発達障がいの診断を受けている生徒が在籍し、発達障がいの疑いのある生徒を含めると96.4％の中学校に在籍していた。発達障がい生徒個別の指導計画や教育支援計画の作成割合は、当該学校の発達障がい（疑いを含む）生徒全員の個別指導計画を作成していた学校は54.8％・個別教育支援計画を作成していた学校は46.8％、特別支援教育コ―ディネーターを指名している学校は79.8％、地域との連携を図るための広域特別支援連携協議会を設置していた学校は45.1％であった。養護教諭が発達障がい児と関わる機会は、保健室来室が最も多く、次いで教職員からの相談であった。
発達障がいに関する研修は自治体等で開催されていることが多いため78.8％は発達障がいに関する研修は受講したことがあると回答した。しかし74.1％は今後も発達障がいに関する研修の受講を希望していた。研修内容として最も希望が多かったのは「具体的な支援について」で87.6％の者が希望していた。プログラムはこれらの調査結果を活用し内容を編成する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
全国の公立中学校のなかから無作為抽出した中学校に郵送法による調査を実施し当初予定していた情報を収集することができた。この調査結果から中学校の養護教諭の発達障がいのある生徒に対する健康支援スキル向上プログラムの内容が立案できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
通常学級に在籍する発達障がいのある(疑いを含む)中学生を健康面から支援する養護教諭のスキルを向上するためにプログラムを編成し、参画型の研修会を実施し、プログラムを評価する。プログラムの評価は、研修会実施前と実施直後、3カ月後、1年後にアンケート調査を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
郵送法調査の回収率が予定より低かったため、郵送料が予定額より減額したこと、あわせてデータ入力に要した日数が予定より短期間となり研究補助人件費が減額となり、次年度使用額が生じた。令和３年度はプログラムに基づく研修会の講師への謝金、調査費用、データ入力のための人件費、学会参加費等に使用する計画である。
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