| 研究課題/領域番号 |
20K10878
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
高田 ゆり子 筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (90336660)
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| 研究分担者 |
坂田 由美子 筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (30347372)
大宮 朋子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (90589607)
出口 奈緒子 静岡大学, 教育学部, 准教授 (20824204)
菅原 直美 常磐大学, 看護学部, 講師 (50786126)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 発達障がい / 中学生 / 健康支援スキル / プログラム開発 / 養護教諭 |
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| 研究実績の概要 |
本研究のテーマは発達障がい（疑いを含む、以下省略）のある中学生の健康課題に対して養護教諭が適切な支援をするための健康支援プログラムを開発することである。2022年度は発達障がいのある子どもの養育者が養護教諭、担任、学校全体に求める支援ニーズを明らかにするためにWeb調査を実施した。調査対象は全国ＬＤ親の会の関東・東北ブロック11団体のうち承諾が得られた７団体の会員である。2022年10月～12月に365人に対して調査を実施し、有効回答数76（有効回答率20.8％）を分析した結果、50代の母親からの回答が47.4％で最多、発達障がいのある子どもの現在の年齢は10歳未満5.3％、10代38.2％、20代38.2％、30歳以上14.5％で、男性が84.2％を占めていた。診断名（複数回答）は自閉スペクトラム症78.7％、注意欠陥・多動症49.3％の順で、障がいの重複は51.3％を占めていた。診断時の年齢は、3歳、7歳、10歳がともに10.5％で最多、診断のきっかけは家族等が気づいた34.2％、小学校・中学校等からの指摘17.8％、乳幼児健康診査13.7％の順であった。発達障がいの特性（複数回答）は興味・関心のかたより73.3％、コミュニケーションの障がい72.0％、対人関係・社会性の障がい68.0％等が多かった。養護教諭に要望することは、発達障がいの特性を学んでおいてほしい63.2％、子どもの認知や理解の程度に応じた対応47.4％、子どもに寄り添った対応36.8％等が挙げられ、学校全体の取り組みについての満足は36.0％であった。発達障がいの支援は特性に応じた個別の支援が求められる。養育者は教職員1人1人がその特性を理解すること、適切な個別支援のための学校全体での体制づくりを求めていることが本調査から改めて示唆された。プログラムにこれらの内容を反映させていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度予定していた養育者の支援ニーズの調査を終了し養護教諭の支援プログラムの資料を得ることができたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
本プログラムの目的である養護教諭が適切な支援をするための健康支援プログラムについて、これまでの調査で得られた結果から内容を精選しプログラムを完成する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID19の感染拡大のため当初予定していた研修会は実施を見合わせることとし、プログラムに必要な情報収集として養育者が求める支援ニーズのWeb調査を実施した。そのため研修会等に使用予定であった費用が未使用となり次年度使用が生じた。これらの費用は国際学会参加費等に使用する計画である。
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