| 研究課題/領域番号 |
20K10912
|
|---|
| 研究機関 | 愛知県立大学 |
|---|
研究代表者 |
丸尾 亜喜代 (三尾亜喜代) 愛知県立大学, 看護学部, 講師 (30632848)
|
|---|
| 研究分担者 |
佐藤 美紀 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (10315913)
小松 万喜子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (50170163)
山田 浩雅 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (60285236)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 不妊治療終結 / 意思決定支援 / 夫婦 / 夫の心理 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、【研究A】生殖補助医療に携わる看護職者を対象に不妊治療終結期の夫婦の夫に向けた支援に関する調査と、【研究B】子どもを得ず不妊治療を終結した夫婦の夫を対象に夫が捉えた不妊治療終結と治療終結期に求める支援の調査を行い、研究者が先に行った不妊治療終結期の女性への調査結果と合わせて、不妊治療を終結する夫婦の終結後のQOL向上に向けた支援プログラムを作成することを最終目標としている。初年度は、計画に基づき【研究A】の看護職を対象とした調査研究を実施する予定であったが、COVID-19感染症拡大に伴い、医療機関は多忙を極め、外部の立ち入りを制限している施設もあり調査依頼ができないと判断し、順番を変えて、【研究B】の治療を終結した夫婦の夫への調査を先に行うこととし、研究計画書を変更し、所属機関の研究倫理審査受審申請を行った。
2年目の本年度は、所属機関の研究実施許可を得て、【研究B】を開始し、自助グループや個人に研究協力の承諾を得て、候補者に研究参加の依頼を行った。【研究B】は治療を終結した夫婦の夫の治療終結期から現在に至るまでの体験と支援ニーズの抽出であり、調査方法は半構造化面接とした。調査内容は、不妊治療を始めた後に、治療に迷いが生じ治療を終結する過程とその後の生活、夫婦の関係や生き方などの語りの聴取であるため、1度の面接では内容の深まりに限界があり、また、結果の真正性を確保するためにも1名につき2～3回の面接を依頼している。現在までに4名から研究協力の同意を得て、3名の方と2～3回面接調査を実施した。
今後は、目標としている研究参加者数が得られるように、調査依頼を続けるとともに、同意が得られたら、順次、面接調査を進める。また、面接結果の分析を進める。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19 感染症の拡大に伴い、当初の研究計画から変更が生じ、本年度から次年度にかけて、【研究B】である治療を終結した夫婦の夫の調査を行う計画とした。変更した研究計画どおりには進めることはできている。しかし、本年度も一定の期間ではあるが、緊急事態宣言が発出されるなどにより、自助グループ等への研究参加者の紹介依頼に遅れが生じたこと、研究参加者との面接日時や面接方法に変更が生じたことなどが遅延の主な理由である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
【研究B】は、自助グループ等への依頼の範囲を拡げて研究参加者の確保につなげる。また、研究参加者への依頼文書に、対面で面接を希望する場合の感染予防策を明記し、オンライン面接の方法も選択できることと、その方法についても提示して参加者の確保に努め、遅れを取り戻す。なお、面接内容が、不妊治療を始めた後に、治療に迷いが生じ治療を終結する過程とその後の生活、夫婦の関係や生き方などの語りの聴取であるため、1度の面接では内容の深まりに限界があること、きわめて個別的な事情を語って頂くため、研究者との信頼関係の形成が必要であることと、結果の真正性の確保のため、面接調査を2～3回行う必要があり、この回数は減らせない。期間内の面接調査が滞ることが無いように、引き続き、逐語録作成を業者へ委託するなどし、時間短縮を図る。委託する際は、守秘義務契約を結び依頼する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の計画では、【研究A】看護職を対象に支援の実態の全国調査を行う予定であったが、COVID-19感染症拡大のため、【研究B】を先に行うこととした。よって、初年度【研究A】で使用するアンケート調査の準備と実施にかかる費用（内容妥当性について専門家からの専門的知識の提供を得る費用、アンケート用紙の印刷代、郵送代、解析ソフトなど）の予算の執行がなかったことと、本年度から【研究B】を開始したが、COVID-19感染症予防のため、面接はオンラインで行うことがほとんどであり、旅費が不要であったこと、参加した学会は、オンラインでの開催となり、旅費が不要となったことによる。
次年度は、引き続き【研究B】の面接調査を行い、面接結果の逐語録作成を業者に委託する予定であり、計画的に予算を執行していく。今後は、対面での面接調査も可能であると予測され、参加者への交通費や謝礼費の使用および面接場所の確保、COVID-19感染症対策としての消耗品費が必要である。
また、研究結果の分析を進めていくため、研究分担者との会議の機会が増える。データの共有のための消耗品や対面での会議での際には、COVID-19感染対策としての消耗品費も必要であり、計画的に予算を執行していく。
|
