| 研究課題/領域番号 |
20K11006
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
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研究代表者 |
久保田 正和 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (80452267)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 認知リハビリテーション / 脳活動計測装置 / かかわり |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、これまでに得られた認知リハビリテーション実施時のfNIRSによる脳血流量データから①個々に合った認知リハビリテーションタスクを選択し、②タスクの実行時に職員がかかわりを持つことを実践した上で、その関わりの効果を客観的に脳血流量を用いて検証するものである。
昨年度は新型コロナの影響により、対面での認知リハビリテーションの実施が困難であったため、遠隔環境下において看護師のかかわりが認知リハビリテーションの効果に与える影響について検討した。具体的には、対象者が単独でタスクを行った時と、遠隔環境下で看護師がかかわりながらタスクを実施した時の脳血流量の変動を、fNIRSを用いて測定した。fNIRSより得られた脳血流量値から中央値とInterquartile Range（IQR）を算出した結果、貼り絵を行った13名のうち左側の脳血流の増幅が見られたのが５名、右側の増幅が見られたのが11名であった。また、クロスワードパズルでは左側の増幅が見られたのが８名、右側の増幅がみられたのが８名であった。この結果から、遠隔環境下においても看護師のかかわりは認知リハビリテーションの効果を高める可能性が示唆された。
2023年に入り、高齢者施設等では通常のデイサービスの形態に戻り始めている。それを受け、本研究の目的にある③これまでの個別のリハビリテーションではなく、新たに集団を対象とした認知リハビリテーションの効果を測ること、さらには④この実践が実現可能であるのか、また効率的に実践するためにはどのような工夫が必要なのかを探索していく。研究協力先のデイサービスにおいて、本研究を継続できる目途がついたため、倫理委員会の承認を経て、集団リハビリテーションのプログラムや職員の介入の方法について最終確認を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度はコロナ禍で、計画通りの研究を進めることが出来なかったが、コロナ禍であることを逆手に取って、遠隔環境下での認知リハビリテーションにおける関わりの効果を検証し、有効な結果を得ることが出来た。
遠隔環境下であっても、やはり他者との関わりを持ちながら認知リハビリテーションを行うことがその効果を高める一助となることが分かり、本来の目的である対象者と職員との関わり、対象者同士の関わりがポイントになるのではないかという示唆を得ることもできた。これらのデータを基に、2023年度は集団での認知リハビリテーションを企画し、対象者と職員、あるいは対象者同士の関わりを行いながら、認知リハビリテーションの効果を検証していく。2023年に入り、研究協力施設での研究継続を行う目途が立ったことで、今年度中に一部でも研究データの収集が行えるスケジュールが立てられている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に入り、コロナ禍が終息されたわけではない。また、今後同様の感染症等で、対面でのケアや認知リハビリテーションが困難になる可能性も高い。従って、今後も遠隔環境下におけるICTを用いた認知リハビリテーションの実施についても検証を継続していく。しかしながら、高齢者施設では、やはり感染予防に留意しながら直接職員と利用者、利用者同士が関わることの重要性が再確認されている。したがって、当初の目的であった職員によるグループを対象とした認知リハビリテーションの実施を行う予定である。
集団でのリハビリテーションにおいて、他者との関わりの有効性を示すことができれば、同時に多くの高齢者への認知リハビリテーションの実施可能性が拡がる。
また他の可能性として、家から出ることに拒否のある高齢者に対して、遠隔環境下においてグループでのリハビリテーションを実践し、実施者がかかわりを行いながら脳血流量を評価することも進めたい。対象者はデイサービスに参加する認知症と診断を受けていない65歳以上の高齢者の予定である。被験者が単独でタスクを行った場合と、遠隔環境下で実施者がかかわりながらタスクを実施した場合の脳血流量の変動については2022年度にデータを示したため、今後はその計画を継続することと、職員がグループを対象に遠隔環境下で認知リハビリテーションを行うことを開始したい。遠隔環境下においてグループでの認知リハビリテーション効果を得ることができれば、地域活動に参加できない複数の高齢者や僻地に住む高齢者に対してもICTを用いて高齢者施設等で実施されているものと同様の認知リハビリテーションを提供できる可能性がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究開始当初から新型コロナの影響により、学会の開催形式が全てオンラインであり、予定していた学会参加に伴う支出がなかった。2023年度は最終年度でもあり、学会発表、論文発表を中心に活動を積極的に行う予定である
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