研究課題
日本は少子高齢化の一途を辿っており、高齢者単独世帯は男女ともにますます増加することが見込まれている。本研究の目的は、訪問看護を利用する一人暮らし高齢者に対する多職種(訪問看護師、ホームヘルパー、ケアマネジャー)による包括的支援のためのガイドを開発することである。1.文献検討:2023年度は、一人暮らしの認知症高齢者に対する訪問看護師による支援に関する国内文献(出版年:2013年-2023年)を詳細に検討した。認知機能障害を有する事例における支援および多職種連携の特徴を明確化した。2.インタビュー調査:世界保健機関(WHO: World Health Organization)が2016年に発行した「Integrated care models: an overview」の概念モデルおよび文献検討をもとに、訪問看護を利用する一人暮らし高齢者を支援した(または支援している)訪問看護師、ホームヘルパー、ケアマネジャー各6人程度に対するインタビュー調査のインタビューガイドの修正、調査地域の検討、倫理審査申請の準備を行った。3.海外現地調査:包括的支援の先駆的実践について知見を得るため、Kingston University and St George’s, University of Londonを訪問することを計画していたが、先方と調整がつかず、2023年度の渡航が困難であったため、文献やインターネットによる情報収集に留まった。
4: 遅れている
2020年度末の研究代表者の異動の影響のため、調査実施が遅延している。また、イギリスでの包括的支援の先駆的実践の視察は、新型コロナウイルス感染症の拡大等により前年度に続き延期している。
イギリスでの包括的支援の先駆的実践の視察については、渡航の見込みが立たないため、文献やインターネットによる情報収集やオンラインインタビューに変更する。また、今後のインタビュー調査等の推進のため、研究補助者の協力を得る。
2023年度はインタビュー調査や質問紙調査を実施する予定であったが、2020年度末に研究代表者の異動があり、調査実施準備が遅れ、調査の費用として次年度使用額が生じた。また、イギリスでの包括的支援の先駆的実践の視察は、新型コロナウイルス感染症の拡大等により引き続き延期している。次年度使用額は、インタビュー調査、質問紙調査、専門家会議等に使用予定である。
一般社団法人全国訪問看護事業協会, 検討委員長 藤田淳子, 検討委員 辻村真由子ほか(2024).令和5年度 厚生労働省老人保健健康増進等事業推進費等補助金 老人保健健康増進等事業 訪問看護及び療養通所介護における医療と介護の 一体的なサービス提供についての調査研究事業 報告,全177ページ.
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Archives of Gerontology and Geriatrics
巻: 116 ページ: 105137-105137
10.1016/j.archger.2023.105137
滋賀医科大学雑誌
巻: 37(2) ページ: 8-14
老年看護学
巻: 28(1) ページ: 62-71
日本在宅ケア学会誌
巻: 27(1) ページ: 7-13
10.60272/jjahc.27.1_7
https://shiga-visitingnursing.jp/