| 研究課題/領域番号 |
20K11057
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| 研究機関 | 獨協医科大学 |
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研究代表者 |
鈴木 珠水 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (80458471)
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| 研究分担者 |
馬醫 世志子 獨協医科大学, 看護学部, 准教授 (10458474)
山岸 秀嗣 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (50566627)
湯澤 淳 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (00810889)
戸沢 智也 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (10822603)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 化学物質過敏症 / 本態性環境不耐症 / ライフスタイル / 予防 / 青少年 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は化学物質に不耐を示す青少年の集団像を掴むことを目的とした研究である。4年間の研究期間の初年度となる2020年度の当初の研究計画は、①調査項目の検討、②調査票の作成であり、概ね計画通りに実施した。
具体的には、まず、国内外の「化学物質過敏症」「電磁波過敏症」「環境過敏症」「青少年のライフスタイル」等に関連する論文・図書・Webサイトから情報を収集し、整理した。本研究では化学物質過敏症の診断の有無にかかわらず、化学物質に不耐を示す中高生の割合や背景となる要因について調査を行う予定だが、現時点で化学物質不耐に関与すると考えられるライフスタイルや健康状態について最新の情報を収集・整理し、調査票の作成や予防策の検討に必要な情報を得ることができた。
次に、研究代表者らが過去に実施した研究結果（対象：群馬県内高校生、2013年度実施）との比較も考慮し、2013年度の調査項目を可能な限り残しつつ、今回の研究目的に合わせて、調査票を作成した。調査票の主なカテゴリは、属性、健康状態・手足の冷え、生活習慣、思考・ストレス、QEESI（化学物質過敏症のスクリーニング）とした。
その他、当初の研究計画には含まれていないが、環境過敏症についての論文執筆依頼があったため、今年度収集した環境過敏症、化学物質過敏症、電磁波過敏症等に関する情報をまとめた論文を執筆した（『難病と在宅ケア』vol.26 No.12 p.59-64）。また、過去に実施した複数の研究結果から、本研究では化学物質過敏症傾向と手足の冷えの関係にも着目しており、過去データを分析した結果、手足の冷えを自覚する高校生の特徴上位10位内に、化学物質過敏傾向、金属アレルギー、薬物アレルギー等が挙げられ、研究成果を学会（第91回日本衛生学会学術総会）で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
4年間の研究期間の1年目となる2020年度の当初の計画は、①調査項目の検討、②調査票の作成であった。いずれも概ね終了しているが、COVID-19の影響により、調査方法を変更する可能性があり、各状況に応じた細かい対応については、現在検討中である。しかし、啓蒙用のホームページも作成し、研究全体の進捗度としては、「(2) おおむね順調に進展している」に該当する。
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| 今後の研究の推進方策 |
4年間の研究期間の2年目となる2021年度の当初の計画は、①研究協力校への調査協力依頼、②COVID-19感染状況に応じた調査実施方法の検討（研究協力校との調整）、③状況に応じて調査実施、であり、基本的にはこの計画通りに進める予定であるが、研究協力校については、COVID-19の影響により、現在検討中である。
研究代表者らの過去の研究では、上記②に該当する「研究協力校の責任者や実施担当者との調査実施方法や調査票の検討」が研究結果に影響を及ぼす程、重要であった。そのため、可能な限り、研究協力校との調整をしっかりと行いたいと考えている。しかし、研究協力校がある栃木県や群馬県は緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の対象区域ではないが、研究代表者らが所属する大学の敷地内にCOVID-19感染者の受け入れ病院があるため、従来行っていた対面での研究協力依頼や調査実施方法の検討が難しい状況である。また、感染対策に追われる中学・高校で、これまでの関係性がない研究者との研究をオンラインで依頼し、実施することは非常に困難である。
当初は群馬県・栃木県の中学生・高校生を研究対象とする予定であったが、県外への移動を伴う対面での依頼や検討を回避するため、現在は栃木県の中学生・高校生に研究対象を限定することを検討している。しかし、調査の規模を縮小することとなるため、可能であれば、研究代表者らが過去に行った研究で同様の調査に協力したことがある群馬県内の高校には、オンラインでの依頼・調整を試みる予定である。
本研究課題の今後の推進方策としては、①研究協力校の確保（対面／非対面による研究協力依頼、教育委員会等を通じた組織的な依頼）、②研究協力校との調整（具体的な調査実施方法・調査項目の検討）、③感染対策に応じたWebアンケート/集合教室での質問紙調査の実施、の3点を挙げ、研究が円滑に進むよう、取り組んでいく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
交付決定後の申請書提出時は、緊急事態宣言（COVID-19）により、公立小・中・高校がオンライン授業となり、応募時に計画していた集団教室での質問紙調査が困難となる可能性が予測されたため、急遽、Webアンケートに変更し、余った費用を研究発表費に充てる計画を提出した。しかし、現在は対面授業が再開されたため、回収率や重複回答、不正アクセス問題等の点で優れている集団教室での質問紙調査が実施できるのではないかと考えている。感染状況次第で再度、集団教室での実施が不可能となる可能性もあるが、どちらでも実施できるよう、調査実施に費用がかかる集団教室での実施に合わせ、2020年度は極力、研究費の使用を控えたため、次年度使用額が発生した。
今後は、感染状況や協力を依頼する学校の状況を踏まえて、2021～2022年度に質問紙調査を実施する予定だが、Webアンケートを実施する場合は、申請書提出時の計画に戻り、集団教室で実施する場合は、研究発表費を調査実施費用に充てる計画で研究を遂行する。
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