| 研究課題/領域番号 |
20K11357
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
會田 宏 筑波大学, 体育系, 教授 (90241801)
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| 研究分担者 |
藤本 元 筑波大学, 体育系, 准教授 (30454862)
NEMES ROLAND 法政大学, スポーツ健康学部, 講師 (50718997)
山田 永子 筑波大学, 体育系, 助教 (80611110)
東海林 祐子 慶應義塾大学, 政策・メディア研究科(藤沢), 准教授 (80439249)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 球技 / コーチング / 実践知 / Holism |
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| 研究実績の概要 |
近年，球技における個人の競技力の養成方法は，戦術力，技術力，心的・知的能力，体力の4つの要素それぞれを合理的にトレーニングし，それを加算してより大きな競技力を生み出すという還元主義的なコーチングから，各要素の関連，繋がり，包括，バランスが強調される「ホリスティック・コーチング」へと移行してきている。本研究の目的は，「ホリスティック・コーチング」に必要な能力，すなわち競技力の調和的強化を目指した指導に関する実践知を，それを行い，実績を上げているコーチの思考に根ざした形で構造化し，次世代を担う若手コーチの育成に寄与できる知見として実践現場に提供することである。
令和3年度は，前年度に作成されたインタビュー・ガイド（インタビューの標準的な流れ）を用いて，「ホリスティック・コーチング」を実践している国内のコーチ7名（バスケットボール3名，ハンドボール2名，テニス2名）とともに，選手の育成強化に関する語りを対話的・共同的に構築した。その中の3名（バスケットボール，ハンドボール，テニスそれぞれ1名）については，指導に関する実践知の個別事例を，国内学術雑誌に発表するとともに，国内学会大会において口頭発表した。また，ホリスティック・コーチングによってトップレベルのチームが達成すべきゲーム像および選手が獲得すべき実践知についても明らかにした。前者については，記述的ゲームパフォーマンス分析を用いて，近年の世界トップレベルのハンドボールの試合におけるゲーム様相を明示し，国際学会大会および国内学会大会で口頭発表した。後者については，2020東京オリンピックで銀メダルを獲得したバスケットボール女子日本代表選手を対象にインタビュー調査を行い，その研究成果を国内学会において口頭発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究では，2021年9月までに国内コーチ8名と国外コーチ4名を対象にインタビュー調査を完了させ，指導に関する実践知の収集を終わらせる予定であった。しかし，コロナ禍，長期にわたり研究代表者と研究分担者の移動が制限され，対面で行う予定であったインタビュー調査は延期せざるをえなくなった。新型コロナウィルスの感染状況が収束に向かう傾向が見られなかったため，オンラインによるインタビュー調査の方法や内容について検討し，2022年3月時点で国内コーチについてはインタビュー調査を実施できるようになり，実践知に関する個別事例の提示を行えているが，国外コーチについては，まだインタビュー調査が実現できていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度（研究3年度目，最終年度）は，当初予定していた国外コーチへのインタビュー調査をオンラインで実施できるように，インタビューガイドを微修正する。その後，当初の遅れを取り戻すように研究を加速させる。具体的には，国内外のコーチのインタビュー調査における発言内容を文字におこし，精読，整文化した後，それを事例研究法を用いて質的に分析する。続いて，インタビュー対象者ごとに個別事例としてまとめ，各事例を共通点および相違点に着目して検討し，「ホリスティック・コーチング」における実践知の構造，それを実践するコーチが獲得すべき能力について，研究代表者と研究分担者が一堂に会して，またはオンライン会議にて協議する。さらに，研究成果をさまざまな球技種目のコーチが共感・共有できる情報として，適宜ホームページで公開し，コーチ育成に携わっている研究者や実践現場のコーチと意見交換できる環境を整える。学術的意味を持つ研究成果に関しては，日本コーチング学会などにおいて口頭発表するとともに，学術雑誌に投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度に予定していた，国外コーチを対象としたインタビュー調査，研究代表者と研究分担者が一堂に会して行う研究協議は，いずれもコロナ禍により対面で実施できなかった。そのため，それにかかる旅費，謝金，テープ起こし等の経費を執行できなかった。これが，次年度使用額が生じた主な理由である。インタビュー調査および研究協議は令和4年のできるだけ早い時期にオンラインまたは対面で実施し，かかる研究経費を執行する予定である。なお，令和4年度も新型コロナウィルスが収束せず，研究成果を発表する学会大会がオンラインで実施される場合には，旅費の一部を研究成果を公表するホームページの充実に充てる。
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