| 研究課題/領域番号 |
20K12093
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
瀬戸崎 典夫 長崎大学, 情報データ科学部, 准教授 (70586635)
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| 研究分担者 |
全 炳徳 長崎大学, 情報データ科学部, 教授 (10264201)
森田 裕介 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20314891)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | バーチャルリアリティ / タンジブルユーザインタフェース / 平和教育 / 学習コンテンツ |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，タンジブル操作を取り入れた没入型平和学習用VR教材を開発した．学習者は，当時の地図や写真等の資料を参考に，テーブル上に建物模型を配置することで原爆投下前の長崎市城山町の街並みを再現する．その際，建物模型で再現した街並みは，バーチャル環境にも構築される．次に，学習者はHMDを装着し，学習者らが構築したバーチャル環境を歩き回りながら自由に探索できる．
本教材では，生活感を表現するために，排水管や看板，植物等の家屋の装飾に加え，商店や公民館などの家屋以外の建物を作成した．さらに，橋や井戸などを設けるとともに，石畳の道路や川などの詳細を表現した．また，街で生活する人物モデルを配置して，子供たちの声や生活音・環境音を加えることで，視覚情報だけではなく聴覚情報を追加した．
現実環境において，家屋の模型をテーブル上に配置する際，バーチャル環境に設置される家屋は模型と同様に配色（白）されている．現実環境で配置した実物模型とバーチャル環境で設置されたCGモデルが同様のオブジェクトであることを学習者が認識し，現実環境とバーチャル環境との接続を意図したしくみである．さらに，本教材では学習者がバーチャル環境に入った後に，生活感を高めたディテールアップ版に転換する機能を実装した．バーチャル環境において，学習者が両手に持っているコントローラの先端に球体が表示される．表示された２つの球体を接触させることによって，街のCGモデルに入れ替わり，当時の人々の生活の様子を実感できるようにした．
大学生を対象としたインタフェース評価によって，教材のメリット・デメリットを示しつつ，教材の改善や機能の追加を行っている．なお，本研究で得られた知見について，JSET全国大会（秋季大会，春季大会）及び，JSSE年会において発表を行なった．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度の研究計画では，原爆投下前の長崎市城山町に関する没入型タンジブル平和学習システムを完成させる必要があり，概ね予定通りのシステムを開発することができた．原爆投下前のバーチャル環境の構築では，建物や道路の詳細に加えて，人物モデルや聴覚情報を加えるなど，想定以上の質の高いコンテンツを作成することができた．また，インタフェース評価によって得られた知見から，3Dモデルの転換機能を設けるなど，研究を進める上での新たな気づきをもとに，より良い教材となるべく機能追加・改善を進めることができた．
しかしながら，現状としてスタンドアローン型VRセットを利用して，複数名で歩き回りながら自由に探索できる仕組みの実装には至っていない．なお，試験的に２名の学習者がバーチャル環境に入り，対話やジェエスチャーによる学習活動が可能であることは確認済みである．今後は，バーチャル環境における協働学習を本教材に実装する必要がある．
進捗状況としては，やや遅れているものの，全体的なシステムの完成度を鑑みると，予定通り進められているとも考えられる．バーチャル環境における協働学習環境の実装に至らなかった理由として，インタフェース評価によって，教材の機能追加・改善に時間を割いたことが考えられる．また，昨今のコロナ禍による学内外における業務の多忙化や煩雑化も影響を及ぼしている可能性はある．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は，制御PCを必要としないスタンドアローン型VRセットを用いて，学習者らが構築したVR環境を複数名で歩き回りながら自由に探索できる仕組みを実装する必要がある．すでに，２名の学習者によるバーチャル環境における学習活動が可能であることは確認済みである．そこで，具体的に本教材に実装し，インタフェース評価を重ねることによって，複数名によるバーチャル環境での学習環境を実現する．なお，スタンドアローン型VRセットに関しては，研究計画立案の時点ではVIVE Focus Plus（HTC社製）を利用することを想定していたが，価格帯や機能性を検討した結果，Oculus Quest 2（Facebook社製）に変更することにした．また，原爆投下のシミュレーションを設定する必要があるため，引き続き資料収集にも時間を割きつつ，原子爆弾の脅威を実感するとともに，当時の人々の思いに対する共感性を高めることができるコンテンツ開発に尽力する．
今年度は中学生，高校生を対象に，開発したシステムを用いた授業を実践し，共感性の創出について評価することが研究計画に含まれている．コロナ禍によって，学校での実践が困難であることが想定されるため，少人数での特別授業としての実施の検討など，授業デザインについて学校と協議しつつ，最適な方策を考えていく方針である．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍による学会発表のオンライン化や，対面による打ち合わせをすべてオンライン化したことによって，出張旅費を使用しなかったため．
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