研究課題
基盤研究(C)
本研究では、従来型環境情報の訴求力の低下と、市民が求めている環境情報の変化に着目した。現在、自治体などから発信されている情報と市民が求めている環境情報の内容、提供媒体のギャップを、それぞれへの調査を通じて明らかにした。また、環境の情報のみでなく、市民が関連してどのような情報を併せて得たいと考えているのか、その組み合わせ情報を実際に提供された場合に、どのような意識の変化や感想を持つのか、を「肉消費の削減」を例に明らかにした。
環境システム
市民の環境配慮型への行動変容に向けた情報提供の取り組みは、従来から多くなされてきている。しかし、例えば行動自体にも「肉消費の削減」といったような新たなオプションが提示され、また情報の提供媒体にもSNSなど新たな媒体が使われるようになる中で、従来型の情報提供の内容や手法は、市民が求めるものと乖離してきていると考えられた。本研究ではそのようなギャップを学術的に明らかにすると共に、実際に社会実験を行い、新たな情報提供の効果を検討したところに、学術的、社会的意義がある。
