| 研究課題/領域番号 |
20K12544
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| 研究機関 | 昭和女子大学 |
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研究代表者 |
平口 希世子 (鳥海希世子) 昭和女子大学, 環境デザイン学部, 講師 (80866640)
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| 研究分担者 |
河 キョンジン 広島市立大学, 付置研究所, 准教授 (10754442)
宮田 雅子 愛知淑徳大学, 創造表現学部, 准教授 (20431976)
JUNG JooーYoung 国際基督教大学, 教養学部, 教授 (40552336)
土屋 祐子 広島経済大学, メディアビジネス学部, 准教授 (80458942)
林田 真心子 福岡女学院大学, 人文学部, 准教授 (80624212)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | メディア / コミュニティ / 地域社会 / デザイン / リテラシー / 実践 / 変容 |
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| 研究実績の概要 |
本研究には①調査研究、②実践研究、③ ①②をふまえた「実践的メディア研究」の理論化という3つの柱がある。初年度である2020年度では、コロナ禍において②の実施可能性を探りつつ、主に①と③を進める計画を立てていた。
①の調査研究では、当初の計画としてあった広島県に限定した質問紙調査を、全国6都府県（宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県）に拡大したオンライン調査へと変更した。6都府県は、調査研究と実践研究とを連携させる本研究の複合的な方法論にそくしながら、研究メンバーの居住地を中心に選定している。調査結果や分析は、各メンバーの2021年度以降の実践研究に活かしていく予定である。2021年5月上旬現在、「地域の暮らしとコロナ禍におけるメディア利用に関するアンケート調査」と題して質問全体の設計を終えており、調査会社を選定中である。本調査研究の意義は、地域社会におけるコミュニケーションのありようを6地域で同じ質問によって明らかにすること自体にもあるが、それらの結果を各地域における実践研究のデザイン、実施、評価につなげることにある。
また③については、オンラインを中心とした研究メンバー内での研究会と資料収集・分析を計画していた。結果として、2020年度には計8回のメンバー内での研究会を全てオンラインで実施した。各回、2時間あまりであった。なかでも特に、①の調査研究の設計にも関連する多様なコミュニティのありようとメディアや情報技術との関係性に対する先行研究や理論的枠組みの整理がおこなわれたことは本研究の初年度としては重要なことであった。更に調査研究者と実践研究者による議論、具体的には実証的な視座と実践的な視座による意見交換そのものも、複合的方法論を目指す本研究にとって意義ある場であったと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、初年度（2020年度）内に調査の実施を終える計画を立てていた。現状では2021年5月中の実施を予定しており、2ヶ月ほど遅れている計算となる。理由は、新型コロナウィルスの感染拡大により調査研究の実施場所や方法を大きく変更せざるを得ず、変更後の調査設計に対する議論に時間を要したためである。ただし、調査を実施し、その結果分析を受けながら実践研究のデザインへ移るという当初の計画は変更しておらず、数ヶ月の遅れを除けば、内容としての大きな流れとしては概ね予定通りに進められている。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査の対象地を広島県から全国6都府県へ変更したことにより、実践研究も広島県内に限らず、6都府県の全てを対象地域としたいと考えている。つまり、当初予定していた調査研究と実践研究の連携を広島県だけでなく、できる限り実践研究を担当するメンバーの居住する5つの地域（東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県）で実施できればと考えている。但し、これは当初の計画よりも実践研究の数が多くなることを指すため、その分メディア実践の「デザイン・実施・評価」が十分に行えなくなることを避けなければならない。よって、メディア実践の実施地域を限定したり、評価方法の再検討をすることなどが必要になると考えている。なお、「実践的メディア研究」の理論的枠組みの検討については当初の予定通りに進める。2021年度にはメンバー内だけでなく、学会などの場での研究発表も計画している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスの感染拡大により調査研究のスケジュールが2ヶ月ほど遅れている。そのため、2020年度内に調査会社へ支払う予定の調査費用が次年度に繰り越された。また、予定されていたウェブサイトの構築計画もやや遅れているため、2020年度中の使用ができなかった。これも2021年度に使用予定である。その他の多くを占めるのが旅費であるが、これも移動が制限されたために使用することができなかった。2021年度についても現時点での見通しは完全にはつかないが、研究メンバーがまだ一度も一堂に会していないため、今年度は対面で会う機会をつくることができればと期待している。
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