| 研究課題/領域番号 |
20K12735
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| 研究機関 | びわこ学院大学 |
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研究代表者 |
内藤 紀代子 びわこ学院大学, 教育福祉学部, 教授 (30433238)
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| 研究分担者 |
遠藤 善裕 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (40263040)
森川 茂廣 滋賀医科大学, 神経難病研究センター, 客員教授 (60220042)
二宮 早苗 大阪医科大学, 看護学部, 講師 (70582146)
齋藤 祥乃 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (80553784)
岡山 久代 筑波大学, 医学医療系, 教授 (90335050)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 画像工学 / 骨盤内可視化 / 骨盤底筋訓練用動画 / 開発 / 効果検証 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度に実施した研究成果を本研究の目的と研究実施計画に照らし合わせ報告する。
本研究の目的は2つあり、①画像情報工学によりMR画像から骨盤内を可視化した骨盤底筋訓練用動画の開発を行うこと、②開発した動画を用いて縦断的介入研究を行い骨盤底筋訓練用動画の効果検証を行うことである。この目的を達成するために研究実施計画のタイムテーブルを立てこれに従い研究を遂行している。令和2年度のタイムテーブルは、倫理審査の承認を得た上で本研究の目的①を遂行することが中心となる。この進捗状況については、令和2年度内に画像情報工学によりMR画像から骨盤内を可視化した骨盤底筋訓練用動画の作成を行った。具体的には画像情報工学担当者と企業により、MRIで撮像した画像をリアルな動きのアニメーションに変換し骨盤内を可視化した骨盤底筋訓練用動画の作成を行った。作成した動画は画像工学と形態生理学を専門とする医師の指導を受け再編集して完成させた。完成した動画は、産後女性５名を対象に本調査と同様のプロトコールでプレテストし妥当性を確認した。さらに、骨盤底筋訓練用動画の検証に用いる評価機器である骨盤底筋評価機器（ＰＦＭトレーナー）の従来型機器と後発型機器、超音波診断装置の妥当性の確認を行った。
こうして、令和2年度に本研究目的①を達成し、次年度に実施する本調査の準備が予定通り整った。よって、令和3年度は研究目的②開発した動画を用いて縦断的介入研究を行い骨盤底筋訓練用動画の効果検証を実施できる。
これまでの研究成果として、妥当性を確認した骨盤内の可視化を特徴とする骨盤底筋訓練用動画の完成は新規性の高い看護援助ツールであり、ウィメンズヘルスケアにおいて意義があると考える。また、多くの女性にとって訓練の実施と継続を高めるために重要な援助ツールとなりうる。その効果検証を今年度に実施する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和2年度の計画としては、まずは倫理審査を終えた上で本研究の目的①に関して、MRI画像から骨盤内を可視化した訓練用動画を作成し完成した。この訓練用動画は、専門技術者によりMRI画像からアニメーションへと作成された。そのアニメーションに変換された動画を画像工学と形態生理学を専門とする医師に指導を受けた。さらに再度、指導をもとに画像修正を行い完成に至った。完成した訓練用動画を5名の実験モニターにプレテストし妥当性の確認を行った。このようにして実験開始の準備が整った。評価機器に関しても骨盤底筋評価機器（ＰＦＭトレーナー）が改良された機器となったため、従来の機器との相関を検討し妥当性を確認した上で、本研究目的②の効果検証に向けた準備を行った。
研究目的②に関しては、訓練用動画の効果検証の調査項目を整え準備を完了した。また、実験モニターのリクルートを行いサンプルサイズに応じた人数の確保を順調に行なった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の目的は、①画像情報工学により、MRI画像から骨盤内を可視化した訓練用動画作成を行い、②作成した動画を用いて縦断的介入を行い訓練用の効果検証を行うという2つである。現段階では、研究目的①を達成している。研究目的②に関しては、作成した訓練用動画の効果検証である。この検証は産後女性を対象に、作成した訓練用動画を用いた群と従来のリーフレットで指導した群で3か月の介入を行なった後に効果の比較を行う。
現在、新型コロナウィルス感染症が収束しておらず、実験評価の際には環境を十分整え感染防止を行った上で実施することが最も重要と考える。場合によっては実験の中断などの事態も予測されるため、リクルート人数の再検討とともに研究参加者の安全を優先して実施していくことが課題と考える。感染拡大のため緊急事態宣言が発令された場合は、研究協力施設や関連病院の感染対策担当者と相談を行い研究の実施期間を調整する方策をとる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度の計画として、研究ミーティングや国内学会での研究報告や情報収集を予定していたが新型コロナウィルス感染症拡大により、現地開催ではなくリモート開催となった。そのため、当初の予算計画よりも「旅費」が余剰した。この旅費に関しては、新型コロナウィルス感染症の状況の変化に応じて現地ミーティングや学会が開催になれば使用する可能性がある。
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