| 研究課題/領域番号 |
20K12822
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
石原 和 立命館大学, 文学部, 授業担当講師 (50812038)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 新宗教 / 民間宗教者 / 講社 / 民衆宗教 / 近世近代移行期 / 如来教 / 稲荷講社 / 長澤雄楯 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、幕末～明治期の新宗教運動を、組織の境界を越えて往き来する宗教者の活動に注目して再分析することで、新たな宗教史像を提起する。近年の日本宗教史の見直しは新宗教研究の成果を含んでいない。ここでは、自らの活動に公認を得ようとする段階にあった教団未満の宗教者を分析対象とし、彼らの活動とその背景となった体制を関連付けた宗教発生史という視点を持ち込むことで、宗教史の全体像の再構築を図る。
以上の目的から、次の３方向から研究を進めた。
（１）近世如来教の活動基盤獲得に関する研究。如来教が起こった尾張藩の当局が、如来教を「金毘羅講」とみなしていたことに注目し、金毘羅信仰の爆発的な広がりの中に如来教の登場を位置づけ、そこからの独自化の過程と顛末を明らかにした。この成果は、歴史学研究会大会報告として発表し、『歴史学研究』に要旨論文として掲載された。
（２）明治初期の神道制度と宗教活動の教団化に関する研究。造化三神を巡る明治新政府の神道政策とそれを受け取る宗教活動の関連を論じ、その植民地への展開を展望した。成果は韓国のシンポジウムで招待発表の形で公表したうえで、論文にまとめ、韓国で発行された一般書『三神・仙・後天開闢（原題は韓国語）』に掲載された。
（３）近代如来教史料の調査・整理と分析。前年度から引き続き史料整理・翻刻に基づいて、史料の解読を進めた。その中で、近代の如来教の公的活動が、これまで知られてきたような、新宗教の教団化過程が、神道制度に寄り添った形式ではなく、「仏教」の「施設」に関する制度との関わるものであったことが明らかになってきた。この成果については、宗教学会、仏教史学会で発表した。
加えて、教団の自己認識の獲得に関わるエッセイを発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度に引き続き、COVID-19の流行のため、国際宗教学会での発表や、大学図書館、教団での史料調査など、いくつかの研究活動の中止や延期が余儀なくされた。そのため、資料不足などの理由で、計画通り研究活動が進んでいない課題がある。
一方で、歴史学研究会大会での発表を通じて、近代へつながる近世期における宗派意識の向上の問題や、韓国でのシンポジウムでの発表を通じて、新政府の宗教政策と教団展開の関わりに関する展望を得た。
また、2020年度より続けている近代如来教史料調査・整理も順調に進み、そこから従来知られていない仏教と新宗教の関わり、それを支える制度、施設が明らかになってきている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度の研究活動にも、COVID-19の影響が想定されうる。そのため、現時点で進められる見込みのある内容を中心に研究を進める。
（１）近代如来教の宗派越境的公認獲得活動に関する研究を進める。これまでの史料整理・翻刻に基づいて、史料の解読を進める。適宜、その関係地である愛知県、東京都を中心に関連資料の調査を行う。解読にあたっては、如来教の有力信者、指導者たちが自らの活動公認化のために、さまざまな教団と接触を図っていたことに注目し、宗教をめぐる法制度やその地域的展開も視野に含める。特に、明治初年の如来教の活動公認の獲得につながった、近代の仏教を巡る制度の実態解明につとめる。その成果は宗教学会などで発表し、論文化をすすめる。そのうえで、年度内に資料集を刊行する。
（２）近世後期の宗教動向に関する研究。歴史学研究会での発表に基づき、近世如来教の宗派意識の向上過程を、当時の名古屋の宗教動向と関連づけながら、論文化する。
（３）静岡県清水で展開した月見里神社・稲荷講社を例に、近代初期の民間宗教者を支えた組織・体制に関する論文を執筆する。これまでの成果によって、講社が講社所管教会を包括することができたことは見たが、その上部組織である神道教団との関連については不十分だった。島根県で大社教での史料調査を行い、それに基づいて、神道教団－講社－講社所管教会という、組織の全体像を明らかにする。そのなかに、宗教者たちの教団越境的活動を論じる。※本項目は、2021年度に予定していたが、COVID-19の影響で出張でできなかったことや、（１）の著しい進展によって優先順序を変更した。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度、2021年度におけるCovid-19の流行の影響により、予定していたいくつかの出張、調査がこなせていない状況にあるため。2022年度には、Covid-19の流行状況及び所属先の方針を鑑みつつ、必要な調査、出張を行う予定である。
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