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近年、芸術を通じた社会包摂の取り組みが隆盛しつつあるが、芸術が社会包摂と呼ばれる領域のうち、何に、どのように寄与しているかという議論は進んでいない。本研究は、社会包摂をかかげ行われる芸術文化活動の実践が、福祉や教育の分野に対してどのように実際にアプローチしているのか、ミクロな視点から構造的にせまることを目的とした。具体的には、A. 芸術と社会包摂に関する状況整理、B. 相互行為分析による身体表現（演劇・ダンス）ワークショップ分析、C. 芸術と社会包摂に関する理論化の3つの観点から検討することを計画した。
このうちAとCの計画については、国内での芸術と社会包摂に関する政策的動向とその課題をとりまとめて国際学会で成果発表した。その中では、日本の障害者芸術をめぐる振興策が厚労省行政（QOLの向上）と文化庁行政（芸術の社会的価値の活用）という2つのセクターにより行われており、目的の違いから葛藤が生まれていることを指摘した。また、Bにある相互行為分析による身体表現ワークショップ分析も行うことができて、論文としてまとめたほか、書籍でもその内容を活かすことができた。
2020年3月ごろからの「コロナ禍」をめぐる状況の中で文化施設は変化を余儀なくされている。公演のハイブリッド・リモート化により、生の芸術を提供できる機会が激減している。またこうしたなか、リスクが高い障害者や高齢者などが文化施設に足を運ぶこと自体が控えられてしまう状況にあった。この状況において、今後本研究で得られた知見をさらに発展させた研究をおこなっていくことが求められる。
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