研究課題
2021年度は、ひきつづきコロナ禍により資料調査が制限を受けたものの、代わりに学会での口頭発表を重視した。とくにEAJS（European Association for Japanese Studies、ヨーロッパ日本研究協会）とAAS（Association for Asian Studies、アジア研究協会）の大会での発表とその後の反応をつうじて、本研究課題の意義や方向性がより明確なものとなった。とりわけ日本国外での日本研究との接続を重視する本研究においては、両学会に参加できたことが非常に有意義であった。執筆活動としては書籍への論文寄稿と勤務先のニュースレターへの記事提供のほか、2021年度は投稿した英語論文の査読対応に費やした。上記のほか、2021年8月から勤務先を変更したにより研究環境が変化した。東洋大学国際共生社会研究センターと東京大学農学部に所属することになり、本研究課題を新しい角度から捉えなおすことのできた下半期となった。図書館など研究設備の違いに戸惑う時期がつづいたものの、各職場の図書館での資料調査を進めることができた。また、現役の森林学者と知遇を得ただけでなく、新たな基軸として「漁業・漁村から本多の事績を見直す」というテーマを見出したことも特筆すべき今年度の成果といえる。本研究課題で中心トピックとする本多静六については、資料調査の制限によりなかなか深めることができていないが、その背景である戦間期日本の森林学・水産学については順調に科学史的な調査を重ねることができた。
2: おおむね順調に進展している
本研究課題で中心トピックとする本多静六については、資料調査の制限によりなかなか深めることができていないが、その背景である戦間期日本の森林学・水産学については順調に科学史的な調査を重ねることができた。また、ヨーロッパとアメリカで日本研究を代表する学会で発表が採択されてフィードバックを得ることができたことは大きな成果である。
オミクロン株の流行次第であるが、東大農学部図書館での資料調査を進めつつ、日本国内の本多静六関係の資料を閲覧する予定である。状況が許せば台湾に残された日本統治下の森林調査の資料を調査する予定である。また、これまでに調査を進めているトピック（戦間期日本の自然調査や漁村観、現在の歴史学界や思想史研究にとっての移民）については、順次論文発表や口頭発表を目指す。
2022年3月下旬のアメリカ出張に関する支出が2021年度分として計上することができなかったため。また、全体としてコロナ禍により予算支出状況が想定よりも遅れているため。
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Newsletter: Center for Sustainable Development Studies, Toyo University
巻: 37 ページ: 6-6
H-Soz-Kult
巻: 27.09.2021 ページ: -
東洋大学国際共生社会研究センターニュースレター
巻: 55 ページ: 6-6
Asia-Pacific Regional Review of Implementation of the Global Compact for Safe, Orderly and Regular Migration
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