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2022 年度 実施状況報告書

過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響の理論的・実証的解明

研究課題

研究課題/領域番号 20K13600
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

小沢 和彦  慶應義塾大学, 商学部(三田), 准教授 (30754428)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード経営学 / 経営組織論 / 組織変革
研究実績の概要

2022年度には、4件の研究発表、1本の論文執筆及びその受理などを通して、研究成果の発信を行った。これらの研究成果の一つとして、『経営教育研究』に論文(「組織変革研究の現状と研究課題」)の掲載が決定しているが、以下ではその内容について説明したい。
本論文では、過去の組織変革の経験に関する既存研究についての問題点を説明した後に、ステータスの概念を用いて今後の研究の方向性を検討している。
ステータスの概念は社会科学者の関心を集めており、社会学や社会心理学などの分野で研究が蓄積されてきた。経営学の分野では必ずしも中心的な概念ではなかったが、近年は研究が活発に行われているといえる。この概念の機能としては、クオリティが高いと認識される点が広く論じられてきた。また、Sauder et al. (2012:270)によると、①同じクオリティの場合でも高いステータスの組織は高い値段設定が可能であり、その結果収益が上がる点、②高いステータスが信頼の形成などに寄与し、その結果取引コストや採用コスト及び人件費などのコストを節約できる点などが論じられてきた。
ステータスと組織変革の関係性、とくに「過去に組織変革を行った経験」とステータスの関連性については必ずしも多く研究されてきたわけではないが、ステータス・アプローチは今後の研究の1つの方向性になりえる点を本論文では指摘している。くわえて本論文では、ステータスの既存研究をレビューしたうえで、ステータスは組織変革の推進要因にも阻害要因にもなりえる点を指摘している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本課題に関する複数の研究成果を発信できており、ある程度順調に研究を進められている。具体的には、複数の学会(経営戦略学会や日本マネジメント学会など)での発表や学内での発表(慶應義塾大学商学会)、論文執筆及びその受理などで研究成果を発信できている。くわえて、実証面についても作業を進めている。そのため、ある程度順調に研究を推進し、成果を生み出していると考えている。

今後の研究の推進方策

本研究課題の最終年度となる令和5年(2023年)度では、これまでの文献レビューを活かしつつ、「過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響」の理論研究、および関連する理論研究を更に進める。くわえて、実証面については、これまで収集したデータの整理、分析などを行う。その後、論文化とジャーナル投稿などによる研究成果の発信を目指す。

次年度使用額が生じた理由

研究環境の変化を踏まえて、時間を延長して本課題に取り組むことになった。令和5年(2023年)度では、データ収集や整理などについて臨時職員の支援を受ける予定である。また、その後ジャーナル投稿などによる研究成果の発信を目指すが、論文化の校正費用などにも研究費を使用する予定である。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (4件) (うち招待講演 2件)

  • [雑誌論文] 組織変革研究の現状と研究課題2023

    • 著者名/発表者名
      小沢和彦
    • 雑誌名

      経営教育研究

      巻: - ページ: -

  • [学会発表] 組織変革研究におけるセンスメーキング・パースペクティヴの可能性2023

    • 著者名/発表者名
      小沢和彦・間嶋崇・黒澤壮史・宇田川元一
    • 学会等名
      経営戦略学会
  • [学会発表] 組織変革と企業行動理論2022

    • 著者名/発表者名
      小沢和彦
    • 学会等名
      商学会
    • 招待講演
  • [学会発表] 組織変革研究における環境適応2022

    • 著者名/発表者名
      小沢和彦
    • 学会等名
      日本マネジメント学会
    • 招待講演
  • [学会発表] Organizational aspiration and earnings management in private universities2022

    • 著者名/発表者名
      Kuroki, M. and Ozawa, K.
    • 学会等名
      日本経済会計学会

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公開日: 2023-12-25  

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