研究課題
当該年度における本研究の主な研究成果は、一橋大学の中野誠教授との共著としてＡｓｉａ－Ｐａｃｉｆｉｃ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ ＆ Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓに掲載された査読付き学術論文"Ａｇｇｒｅｇａｔｅ ｅａｒｎｉｎｇｓ ｉｎｆｏｒｍａｔｉｖｅｎｅｓｓ ａｎｄ ｅｃｏｎｏｍｉｃ ｓｈｏｃｋｓ： ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ ｅｖｉｄｅｎｃｅ"である。これは、科研費課題である集約利益の情報有用性について、GDP成長率の将来予測に着目して分析し、発見した内容をまとめた論文である。関連する先行研究では、金融危機という経済的ショックの影響を考慮していないこと、米国や日本など、1カ国のデータのみを用いているために外的妥当性に制限があること、という2つの限界があった。そこでこの論文では、先進国と途上国の双方を含めた21カ国をサンプルとすることで、分析の外的妥当性を高めつつ、金融危機というショックの影響を考慮した、より精緻な分析を行っている。分析の結果、集約利益によるGDP成長率の将来予測に関する有用性は21カ国のグローバルデータを用いてより精緻に分析しても観察されることが確認された。また、金融危機の影響を考慮する方がGDP成長率の予測精度が高まることが示された。さらに、先行研究と同様に、サンプルを先進国に限れば集約利益に含まれるGDP成長率の予測能力が株価評価に影響していることを示唆する結果が得られるものの、途上国ではこうした結果は観察されないことが発見された。
2: おおむね順調に進展している
科研費課題である集約利益の情報有用性に関する研究を進展させ、査読付きジャーナルへの論文掲載に成功しているため、「おおむね順調に進展している」と評価した。
2022年度に本研究業績に関する統一論題報告を予定している。研究を通じて得られた知見を多くの学会参加者が集う統一論題報告で発表することで、研究を推進させるコメントを得る予定である。
コロナウイルス感染症の蔓延による状況の変化により海外学会への渡航および参加が難しくなったことで、次年度使用額が生じた。研究を進展させるためのデータ購入や学会参加などを通じて次年度使用額を使用していく予定である。
すべて 2021
すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)
Asia-Pacific Journal of Accounting & Economics
巻: AHEAD-OF-PRINT ページ: 1～16
10.1080/16081625.2021.1952084
