お仕事プログラムは,利用者間のコミュニケーションの促進,利用者の主体性を高めることが先行研究で示されていたが,このプログラムが他の施設でも実践可能であること,また実施されることで,本人の主体性を高める可能性が考えられた。 要介護高齢者を「サポートを受ける存在」としてとらえた実践・研究は数多く存在するが,要介護状態となった高齢者自身の社会的活動について注目する研究は少ないため,本人の日常生活上の「仕事」ができる環境を施設職員がつくり,支援することの有効性を示唆できたことは,利用者のQOLの向上に寄与する取り組みであったと考えられる。
|