| 研究課題/領域番号 |
20K13928
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
奥村 明美 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 特任助教 (40767943)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 睡眠 / 適応行動 / 発達 / 子ども / 就寝時刻 / 睡眠時間 / 出生コホート |
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| 研究実績の概要 |
本研究のプラットホームとなる浜松母と子の出生コホート(Hamamatsu Birth Cohort Study; HBC Study)は、1258名の児とその母親を対象とした多目的出生コホートである。研究開始から14年が経過し、直接面接による発達評価を縦断的に繰り返している。
睡眠と発達の関連については、HBC Studyのデータから、生後10カ月で就寝時刻が遅い群 (22:00以降)は、標準的な群 (20:30-22:00)と比べて生後10カ月から32カ月にかけての表出言語の発達が遅れる関連を見出し、乳児期の遅い就寝は睡眠時間や交絡因子を統制してもなお、その後の幼児期の発達に与える縦断的な負の影響を初めて示した(Okumura et al., In preparation)。
本研究では、乳幼児期の不良な睡眠習慣、特に遅い就寝習慣とその後の適応行動との関連について、学齢期、思春期までの縦断的な追跡を継続し、発達に及ぼす長期的な影響を明らかにすることを目的としている。
2020年度は、対象者の9歳時の発達検査を完了し、全数について睡眠と適応行動の評価とデータ入力を終えた。就寝時刻と睡眠時間の平均(標準偏差)は、それぞれ21時23分(38分)、8.88時間(0.58時間)であり、国内の他の調査と大きく乖離しない結果であった。
2021年度は、研究連携協力者とともに子どもの入眠時刻は ADHD 症状と関連し、遺伝的リスクの低い子どもにおいて睡眠の関連が強いことを明らかにし、この研究成果は"Exploration of sleep parameters, daytime hyperactivity/inattention and an attention deficit hyperactivity disorder polygenic risk score in children in a birth cohort in Japan" として、JAMA Network Openに掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度に計画していた9歳時の検査については、すべての対象者の評価とデータ入力を完了した(N=840)。2021年度は、13歳時の検査施行を開始し、対象者が13歳になるのに合わせて順次発達検査を進め、全対象者の約20%の測定を完了した。睡眠と適応行動との関連については、統計解析に着手しており、申請時のスケジュールに従って、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
申請時の計画通りに、データ収集は順調に進んでいることから、2022年度はこれまで得たデータをもとに、幼少期の不良な睡眠習慣が、学齢期、思春期の長期的な適応行動にも影響を及ぼすのか、それとも就寝時刻の改善で修復され得るのかを検証するために、統計解析を進めていく。
睡眠は、養育環境、生活習慣により経時的に変化し、1時点の評価では成長にともなう就寝時刻の変化を考慮できない。本研究では、すでにデータを得た生後10カ月、32カ月、9歳における睡眠の評価に加え、13歳時点でも追跡して測定し、子どもの成長期における就寝時刻の経時的変化をとらえる。また、メインアウトカムである適応行動は、Vineland-Ⅱ適応行動尺度を用いて評価し、生後32カ月、9歳時の測定に加え、新たに13歳でも測定する。Vineland-Ⅱはコミュニケーション、日常生活スキル、社会性、運動スキルの4領域で適応行動を評価できる尺度である。コミュニケーション領域では受容言語、表出言語、読み書き、運動スキルでは粗大運動、微細運動の下位領域で構成されており、神経発達評価の側面も評価できる。3時点で測定を繰り返すことで、適応行動の縦断的な発達の軌跡と睡眠との関連ついても検討が可能である。
そこで、2022年度は、0歳から9歳までの睡眠習慣の変化、特に遅い就寝と9歳での適応行動の発達との関連を統計解析を用いて調べる。3時点で測定した0歳から9歳の就寝時刻変化の軌跡を潜在クラス分析により特定し、9歳時の適応行動との関連を検討する。研究デザインやデータ解析の手法については、疫学統計学を専門とする研究協力者とのディスカッションを進行中である。
データの取得については、13-14歳となるHBC study参加者を対象に、直接面接、またはリモート面接により発達検査を継続していくことで、約200名の睡眠、および適応行動の測定をする予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は研究参加者約200名分の謝礼を予算に見込んでいたが、一部、他の研究費からの適用が可能となった。2021年度は次年度使用額と翌年度分として請求した助成金から、継続実施する13歳向け発達検査約200名分の謝礼として使用する予定である。また、研究成果の英文誌への投稿にかかる費用として適用する予定である。
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