研究課題/領域番号 |
20K14030
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
小竹 雅子 島根大学, 学術研究院教育研究推進学系, 助教 (40822078)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 研究倫理教育 / 米国大学 / 制度化 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、大学において研究倫理教育はどのように「定着」し得るのか、またその影響要因は何かを、米国および日本の事例をもとに明らかにすることである。 令和2年度は、先行研究をもとに関連する主要概念の定義を整理するとともに、研究倫理教育の「定着」を説明する理論として、イノベーション理論の有効性について検討を行った。また、米国において研究倫理教育が制度化したプロセスとその影響要因について、文献調査をもとに明らかにした。さらに、それらの成果を国内学会等で報告し、他の研究者からフィードバックを得ることにより内容のブラッシュアップを図った。 令和3年度は、米国における研究倫理教育の制度化とその背景についての研究成果を投稿論文として取り纏めた(現在、投稿中)。なお、予定していた米国現地調査は、コロナ感染症拡大の影響により進めることができなかったため、オンラインイベントへの参加等により最新の関連情報の収集に努めた。加えて、日本の大学の研究環境について理解を深めていくための派生的研究として、地方国立大学の教員を対象としたインタビュー調査を行った。その結果、組織構成員の意識や行動を規定する目に見えない要素も含め、若手研究者を取り巻く構造的な課題の存在を明らかにし、その成果を令和3年5月の国内学会で発表した。今後、この内容を投稿論文として取り纏め、国際学術雑誌に投稿予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ感染症の影響により、米国現地調査実施に関する見込みが立たず、研究計画全体の進捗に遅れた生じたため。
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今後の研究の推進方策 |
これまでの活動により、米国現地調査の設計を行うための下準備が整っているため、早急に現地調査の計画に着手する予定である。また、日本の大学の研究倫理教育に関する文献調査も平行して行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナ感染症の状況をみながら、次年度に米国現地調査を実施する計画である。また、次年度使用額は、米国調査旅費およびインタビューデータの文字起こし代等に充てる予定である。
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