| 研究課題/領域番号 |
20K14084
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
米谷 雄介 香川大学, 情報化推進統合拠点, 准教授 (00735144)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 仮想学習環境 / 学習分析 / データ連携基盤 / VR / MR / デジタルトランスフォーメーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は「教育DX」と「地域DX」の相乗効果を生み出す、大学・地域で共有可能な仮想学習環境を構築する。異なる学問的背景をもつ複数のゼミや異なるテーマに取り組むコミュニティが空間的制約を超えて交流可能な仮想学習環境を構築し、このような環境を「産」「官」にも開放することで大学のもつ知の拠点としての機能を強化することを目指している。仮想学習環境での学習者の行動から現実における課題達成パフォーマンスを予測する手法を実現し、より価値の高い仮想学習環境を各大学が実現するための基盤的な知見を提供することを目的と定めている。本目的を達成するため、(1)ゼミ活動の経営資源管理機能を備えた複数ゼミ仮想コワーキングスペースの構築、(2)ゼミ活動における学習履歴・学習ログのリアルタイム記録・再生システムの構築、(3)複数ゼミ交流実践に基づくゼミの学習評価において有意な行動履歴データの充実といった3つの目標を設定し研究を推進している。
研究期間3年目は、教育モデルおよびその効果測定をおこなうためユースケースを設計し、機能を追加した。本研究は大学の異分野連携・地域連携の推進に有用な仮想学習環境の構築を目指すものであるため、地域住民協働によるスマートシティ推進を対象として、地域人材育成プログラムでの活用を想定した機能拡充をおこなった。具体的にはスマートシティで活用されるIoTデバイスを仮想空間上に仮想オブジェクトとして配置可能にし、複数のデバイスを容易に連携させて仮想空間上にIoTサービスを構築可能にするシミュレーション支援環境を追加した。本機能の追加により、ゼミ活動の学習履歴・学習ログとして、IoTデバイスの操作履歴やIoTサービス構築過程の履歴を残すことや、学習成果物としてのIoTサービスとデザイン過程を比較分析することを可能にした。これらのシステム開発および評価などの成果は、学会において発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
【研究実績の概要】にも述べたとおり、本研究では研究目的を達成するため、(1)ゼミ活動の経営資源管理機能を備えた複数ゼミ仮想コワーキングスペースの構築、(2)ゼミ活動における学習履歴・学習ログのリアルタイム記録・再生システムの構築、(3)複数ゼミ交流実践に基づくゼミの学習評価において有意な行動履歴データの充実といった3つの目標を設定し研究を推進している。(3)については、地域住民協働によるスマートシティ推進を対象として、スマートシティで活用されるIoTデバイスを仮想空間上に仮想オブジェクトとして配置可能にし、複数のデバイスを連携させて仮想空間上にIoTサービスを構築可能にするシミュレーション支援環境を追加した。本機能により、ゼミ活動の学習履歴・学習ログとして、IoTデバイスの操作履歴やIoTサービス構築過程の履歴を記録し、学習成果物としてのIoTサービスとの関係を分析することを可能にした。
当初の計画では、(1)については研究1年目に基盤となるシステムの開発をおこない、2年目に実際のゼミ活動での実践を通じて実運用可能な形に機能を洗練し、(2)(3)については3、4年目に収集したデータの利活用方法の検討や新たな行動履歴データを充実させ、有意な行動履歴データを明らかにする計画であった。実際のところは、1年目、2年目はおおむね計画どおりに進行し、3年目については、ユースケースを絞り込んでIoTデザインのプロセスと学習成果物であるIoTサービスとの関係を分析可能な基盤まで構築できた。最終年度は学習成果物の成果指標を定義し、デザインプロセスとの比較において有意な行動履歴データを明らかにする予定であり、おおむね計画どおり進展している状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間4年目は、当初の計画にしたがい、本仮想学習環境を利用した実践に基づき、ゼミ活動の学習評価において有意な行動履歴データの特定を目指す。大学生、地域住民が参画するスマートシティ推進を対象とした地域人材育成プログラムにおいて本環境を実践する。本仮想学習環境におけるIoTデザインのワークショップを開催し、アイデア創出プロセスと、その結果として生成される学習成果物との関係を分析することにより有意な行動履歴データを明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度も、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大防止対策が我が国でも継続的に実施され、多くの学会発表の場がフルオンラインもしくはハイブリッドに移行した。そのため年度の当初に計上していた学会発表旅費が結果的に発生しなかった。
4年目は、これまでの研究成果をまとめ、国内学会、国際会議にて発表するほか、論文誌への投稿を予定しており、それらの目的に使用する。
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