研究課題/領域番号 |
20K14085
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
竹中 喜一 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 講師 (80834100)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | スタッフ・ディベロップメント / 研修転移 / 大学職員 / 大学教員 / 行動変容 / 業績向上 |
研究実績の概要 |
今年度はまず、研修転移を促進する介入モデルの枠組みや介入方法などの情報収集のために、研修転移に関連する国内外の文献調査を行った。次に、現状のSDにおける研修転移の効果と課題を明らかにするために、事例調査と質問紙調査を行った。事例調査では、SDの内容をWebで公開する大学を対象として、受講者の行動変容や所属機関の業績向上を促すSDの設計上の工夫について分析した。質問紙調査は、A大学で実施したSDの受講者を対象として、受講から約3ヶ月後に実施した。 以上の研究から、研修転移を促進する介入の仮説モデルの構築を試みた。仮説モデルは、SDの企画者がSDの受講前、受講中、受講後に行う働きかけの内容から構成されるものである。たとえば受講前には「受講者のニーズ把握やレディネス向上」を図ったり、「経営陣や職場マネジャーの巻き込み」を行っていた。また、受講中には「受講者主体の参加型」かつ「講師や他の受講者、修了生などとの双方向」のやり取りが含まれていた。さらに「個人で解決が難しい職場における課題設定」に基づき「課題解決の提案と実行」と「課題と関連の深い学習内容およびフィードバック」を取り入れていた。そして、SDの受講後には「後輩となる受講者との関わり」や「研修講師や委員会委員」としてSDで身につけた知識や技能を活用する機会を提供していた。ただし、所属機関における業績向上については直接の効果が得られていることについては、さらなる確認の余地を残している状態である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していた国内外の文献調査、事例調査、質問紙調査を実施することができ、研修転移を促すための介入の仮説モデルの構築を行うことができたため。ただし、質問紙調査の内容分析やさらなる事例調査の余地を残しているため、次年度以降に継続して行っていく必要がある。
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今後の研究の推進方策 |
2021年度は、2020年度に引き続き文献調査や事例調査を行うとともに、質問紙調査の内容分析を進める。並行して、仮説モデルに基づくSDや研修転移を促す教材の設計を試みる。
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次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の影響により旅費の支出が行えなかったため、次年度使用額が生じた。2021年度は2020年度に予定していた訪問調査や学会発表にかかる旅費と、2021年度分として請求した助成金と合わせて支出する計画である。
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