| 研究課題/領域番号 |
20K14085
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
竹中 喜一 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 講師 (80834100)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | スタッフ・ディベロップメント / 研修転移 / 大学職員 / 大学教員 / 行動変容 / 業績向上 |
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| 研究実績の概要 |
今年度はまず、Ａ大学で実施したＳＤの受講者を対象とした質問紙調査を行った。質問紙調査は受講者が研修を受講してから約３ヶ月後に、研修を受講したことによる行動変容や職場の業績向上の実態と、研修転移の課題を明らかにするために行われた。なおこの調査は、昨年度に引き続き行われたものであるが、昨年度とは異なる研修を対象としたものである。対象とした研修は、①ＳＤ担当者養成講座、②ＩＲ担当者養成講座の２件である。２件ともＡ大学が主催して行ったものである。
①の研修転移については、組織の人材育成ビジョン、メンタリングやSDプログラムの企画・運営などに関する内容のように、研修で取り扱った内容が行動変容や業績向上に影響を与えうることが明らかになった。一方で、職場の意識や受講者の担当業務といった点が研修転移の課題となっていることも示唆された。
②の研修転移については、提案や情報発信、分析への活用、計画の立案といった行動変容や、組織的なＩＲの推進に関する業績向上があったことが示唆された。また、受講者あるいは受講者の職場の状況に課題があり、研修転移に至らない場合もあることが示唆された。
いずれの調査結果にも共通するのは、研修で取り扱った内容が研修転移につながる場合があるという点、そして受講者の担当業務や職場の意識に研修転移の課題があるという点であった。また、受講者の記述内容には、行動変容の前段階と受け取られるものも散見されていた。
さらにこの調査とは別にもう１件、四国地区の大学職員を対象に、職員になってから受講した研修すべてを振り返り、研修転移に寄与したものや具体的に研修転移にどのようにつながったかを明らかにすることを目的とした質問紙調査を行った。現在、質問紙調査の結果を集計・分析中であり、2022年度にその内容を公表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研修転移を促す介入モデルを参照した研修の開発と、その実践にひもづく研修転移の質問紙調査を行うことができた。ただし、他大学の事例については調査の余地を残しているため、次年度以降に継続して行っていく必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、四国地区の大学職員を対象に、職員になってから受講した研修すべてを振り返り、研修転移に寄与したものや具体的に研修転移にどのようにつながったかを明らかにすることを目的とした質問紙調査の結果を集計・分析し、公表する予定である。並行して、仮説モデルに基づくSDや研修転移を促す教材の設計も継続して行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスの影響に伴い出張による他大学の事例調査を行うことができなかったため、旅費の支出を中心に次年度使用額が生じた。
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