研究課題/領域番号 |
20K14141
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研究機関 | 日本大学 |
研究代表者 |
山本 真菜 日本大学, 商学部, 准教授 (50781184)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | ステレオタイプ |
研究実績の概要 |
ステレオタイプを抑制するとかえってステレオタイプが活性化されステレオタイプ的な判断が行われやすくなるという逆説的効果がある。本研究では,この逆説的効果を低減するための方略として視点取得の効果を検討した。 ステレオタイプ抑制を行う際に,何か他のことを考えるという代替思考によって逆説的効果が低減される可能性が示されている。中でも,ステレオタイプを抑制する際の代替思考は,人物に関連する内容であり,かつ利用可能性の高い認知資源を必要としないものが有効であることが示されている。視点取得を行うことによって有効な代替思考が利用されやすくなる可能性が考えられる。視点取得を行うと自己概念が活性化され自己と他者の表象が重なり,ステレオタイプの活性化を抑えることが示されている。ステレオタイプ抑制の際に視点取得を行うと,視点取得によって活性化された自己概念が有効な代替思考となる可能性が考えられる。 そこで,本研究では大学生を実験参加者として,数学に関するステレオタイプを取り上げ,ステレオタイプ抑制の際に視点取得を行うことで逆説的効果が低減されるかどうかを検討した。その結果,統計的に十分な結果ではなかったが,女性参加者においてのみ,視点取得を行った場合は逆説的効果がみられない可能性が示唆された。なお,男性参加者においては条件間で有意な差はみられなかった。今後は,対象集団と自己との関連についても検討をする必要があると考えられる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和3年度は,大学生を実験参加者として,高齢者に対するステレオタイプを取り上げ,ステレオタイプを抑制する際に視点取得を行うことで逆説的効果が低減されるかどうかを検討した。その結果,ステレオタイプ抑制による逆説的効果はみられなかったが,自尊感情の高い個人は,視点取得を行わなかった場合は行った場合に比べステレオタイプ的判断の程度が低いことが示され,一方,自尊感情の低い個人は,視点取得を行った場合は行わなかった場合に比べステレオタイプ的判断の程度が低いことが示された。この研究成果は,日本大学商学部の『総合文化研究』に掲載された。また,新型コロナウイルス感染者に対するステレオタイプを取り上げ,行動免疫システムとの関連を検討した調査では,行動免疫システムが活性化している個人ほど新型コロナウイルス感染者に対してステレオタイプ的な判断をすることが示された。この研究成果は,『心理学研究』に掲載された。また,数学能力に対するステレオタイプを取り上げ,ステレオタイプにおける自己と他者の非対象な認知とステレオタイプ的判断との関連を検討した調査では,非対象な認知が大きいほどステレオタイプ的判断の程度が大きいことが示された。この研究成果は,日本大学商学部の『総合文化研究』に掲載された。 令和4年度は,大学生を実験参加者として,数学に関するステレオタイプを取り上げ,ステレオタイプを抑制する際の視点取得の効果について検討する実験を行った。その結果,統計的に十分ではなかったが,女性参加者において,視点取得を行った場合は逆説的効果がみられない可能性が示唆された。今後は対象集団と自己との関連についても検討する必要があると考えられる。この研究成果は,日本心理学会第86回大会で発表された。このように,女性の数学能力に関するステレオタイプを対象とした実験を実施することができ,おおむね順調に進展していると考えられる。
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今後の研究の推進方策 |
本研究では,これまで大学生を対象として研究を行ってきたが,現実場面におけるステレオタイプの抑制の際に視点取得を行うことの効果を検討する必要がある。そのため,調査会社を利用して,オンラインで大学生ではない社会人を対象者として募集する予定である。例えば,仕事場面におけるジェンダー・ステレオタイプや介護場面における高齢者に対するステレオタイプを取り上げる。それぞれの実際の場面において,20名程度を実験参加者として,対象集団に対する視点取得の課題を行い,課題の事前と事後でステレオタイプ的判断の程度に差があるかどうかを検討する。オンライン調査フォームやオンラインでの同時双方向のビデオ等を利用して実施する。オンラインでの実験参加者の募集や,実験・調査の実施を積極的に活用し,研究計画を遂行する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
令和4年度では,「旅費」や「人件費・謝金」が予定額よりも実際に使用した額が少なかった。これは,海外等,遠方の学会での発表のための旅費や国際誌への論文投稿のための英文校閲費や掲載費が使用されなかったためである。令和5年度では,学会での発表のための[ 「旅費」や,国際誌への論文投稿のための「人件費・謝金」を使用する予定である。
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