| 研究課題/領域番号 |
20K14149
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| 研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
伊崎 翼 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 産総研特別研究員 (00868284)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 動脈圧受容器反射 / 注意配分 / IAPS / ネックチャンバー法 |
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| 研究実績の概要 |
所属する社会集団から無視されたり拒絶されたりする経験（社会的排斥）をすると，社会的痛みと呼ばれる精神的な苦痛が生じる。初年度（令和２年度）では，血圧を調節する仕組みである動脈圧受容器反射をネックチャンバー法を用いて誘発し，社会的痛みが緩和されることが示された。社会的痛みは排斥の手がかり刺激に対して配分される注意の程度と正の関連を示すため，動脈圧受容器反射により社会的痛みが緩和される背景として，注意配分の減衰が関与する可能性がある。
令和３年度は，初年度と同様にネックチャンバー法により動脈圧受容器反射を誘発し，刺激に対して配分される注意の程度を減衰させるかどうかの検討を行った。ネックチャンバー法は，カラーを頸部周辺に巻き，吸引を行ってカラー内の空気圧をマイナスにすることで頸動脈胴を膨張させ動脈血圧反射を誘発する。P3と呼ばれる事象関連電位を記録し，刺激に対して配分される注意の指標とした。刺激にはInternational Affective Picture System (IAPS) を使用した。条件として，吸引を行うことで課題中に動脈血圧反射を誘発する圧受容器反射条件，吸引は行うが頸部周囲にクッションを設置することで圧反射を抑制するブロック条件を設定した。頸部吸引中にIAPSを呈示し，画像呈示に対するP3振幅が圧受容器反射条件とブロック条件間で異なるか検討した。現在までの参加者 (N = 8) では，画像刺激に対するP300成分の振幅値は動脈圧受容器反射の誘発により減少する傾向が見られた。従って，動脈圧受容器反射は画像刺激に対する注意配分を低減する可能性が示唆される。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
現在までに収集したデータでは，動脈圧受容器反射は外部刺激に対する注意配分を減衰させる傾向が見られており，仮説を支持するものとなっている。一方で，COVID-19の感染拡大により緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発令されたことで実験の開始時期が延期になり，また開始後も一時的にデータ収集を中断しなければならなかった。そのため令和３年度末までに予定していたデータ収集数 (N = 30) を達成することができなかった。以上より，当初の計画に対してやや遅れいていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年度および３年度に実施した実験結果より，動脈圧受容器反射は人の主観（社会的痛み）や認知（注意配分）に影響することが示唆される。社会的排斥の経験は不快な感情である社会的痛みだけでなく，経験後における行動にも影響を及ぼす。例えば，被排斥経験により欠落した所属状態を上昇させるため寄付などの向社会的行動が増加したり，反対に攻撃行動が増加したりすることが報告されている。加えて，これらの行動変容は社会的痛みと関連する。これまでの実験では圧受容器反射の誘発により排斥経験により生起する社会的痛みが緩和されることが示されたため，排斥経験による行動変容も同様に低減される可能性がある。以上より令和４年度は，当初計画していた通り，被排斥経験中に動脈圧受容器反射を誘発することで，その後の行動変容が低減するかどうかの検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の影響により，当初参加を予定していた国際学会の開催が次年度に延期された。また国内学会においてもオンラインでの開催となったため，旅費が不要となった。加えてCOVID-19の感染拡大により，緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発令されたことで，計画していた実験の開始が延期され，開始後についても一時的な実験の中断が必要となったため予定していたデータ収集数が達成されなかった。そのため，参加者分の謝金や実験実施に必要な物品にかかる費用が計画よりも少額になった。以上の理由により，次年度使用額が生じた。
令和4年度には計画していた実験に加えて，3年度に計画していたが未達成である実験を継続して実施する必要があるため，令和3年度の未使用額はこれら2つの実験関連費用として使用する。
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