| 研究課題/領域番号 |
20K14171
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
樫原 潤 東洋大学, 社会学部, 助教 (10788516)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | うつ病 / 社会的受容 / 教育 / 偏見 / サポート行動 |
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| 研究実績の概要 |
「うつ病罹患者の社会的受容を促進するための教育コンテンツの開発」という研究目標の達成に向け，当初は当該年度にデータ収集を行って教材開発につなげることを計画していた。しかし，新型コロナウイルス感染症の流行によって研究参加者募集が困難になったため，これまで収集したデータの分析や文献収集に注力する方針に切り替えた。分析や文献収集の成果のアウトプットを積極的に行った結果，うつ病罹患者に対するサポート行動を動機づける要因を探索的に明らかにした論文 (筆頭著者) が査読付き英文誌に採択され，公表に至った。また，うつ病像の多様性を数量的に把握する手段である心理ネットワークアプローチについてのレビュー論文 (筆頭著者) や，職場におけるうつ病イメージの実態調査の結果をまとめた論文 (第2著者) が，査読を通過して国内誌に採択された。さらに，科研費 (研究成果公開促進費) の補助を受けて，「うつ病罹患者に対する偏見の解消するための教材開発」をテーマにしたこれまでの研究成果を，単著の書籍として出版することができた。
その他にも，学会発表 (ポスター1件，シンポジウム2件) を通じ，上述した心理ネットワークアプローチを国内の研究者に紹介することができた。また，メルボルン大学のNicola Reavley研究室への出張計画こそ実現が叶わなかったものの，オンラインで交流を継続でき，先行研究の系統的レビューを実施する準備を整えることができた。このように，2021年度以降新規にデータを収集していくための理論的基盤を整備するとともに，これまでの研究成果を多様な形態で発信し，国内外の研究者と交流して議論を深めていくことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当該年度は，新型コロナウイルス感染症の流行とそれに伴う行動制限の影響を受け，上半期を中心に研究活動のペースダウンを余儀なくされた。また，研究参加者を募って対面でデータ収集を行うことが困難になり，メルボルン大学のNicola Reavley研究室や日本大学の坂本真士研究室などの協働相手と十分なディスカッションを行う時間がなくなったことから，当該年度内の調査実施は見送らざるを得なかった。「調査を実施して，そのデータの分析結果を踏まえて教材を作成し，2021年度から2022年度にかけて教育を実施してその効果を多角的に検討する」という全体計画がある中で，出だしの調査を年度内に遂行できなくなったのは大きな痛手といえる。
一方で，「研究実績の概要」に示したように，当該年度にはこれまでの研究成果を多様な形態で発信することができた。このことにより，2021年度は論文執筆に割いていた時間を調査実施の方にたっぷりと回すことが可能になった。また，論文公開や学会発表を通じて国内外の研究者と交流して議論を深めることができたおかげで，うつ病教育の教材をまとめていくためのビジョンがより明確なものになっていった。
このように，当初計画通りにいかない部分が多くあった一方で，当該年度には「より入念に設計された調査」や「細かいところまで工夫の施されたうつ病教育プログラム」を今後実現していくための土台を整えることができた。結果的に，「今後より大きく飛躍するために，一度ペースダウンする」という1年になった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度に整備した理論的基盤を生かし，今後はうつ病教材開発のための調査と先行研究の系統的レビューに取り組み (2021年度)，うつ病教育プログラムの実施を進めていく (2022年度)。2020年度の活動を通し，研究代表者も協働相手もオンラインでのコミュニケーション技術をある程度修得できたため，2021年度以降はオンラインでの議論をもっと活発化させ，研究計画の実施に結び付けていく。具体的には，ビジネスコミュニケーションツールであるSlackを活用してカジュアルな雰囲気の議論を継続的に積み重ねたり，文献管理ソフトウェアEndnoteやフォルダ共有サービスDropboxを活用して研究知見の共有を進めたりして，協働を活発なものにしていく。
また，研究者同士でオンラインのコミュニケーションを活発に行うだけではなく，調査や教育プログラムそのものも積極的にオンライン化を進めていく。具体的には，クロス・マーケティング株式会社など民間調査会社のアンケートモニターを活用してオンライン調査を実施し，教育プログラムの一部はWebexなどのオンライン会議システムで実施しやすい形式にまとめていく。このような工夫を積み重ねる中で，うつ病教育の中で「対面でしかできないこと」「オンラインの方がむしろ適していること」を明らかにしていき，対面式では研究参加が難しかったであろう層 (関東圏以外で生活している人，仕事や家事の関係で日中に研究室に足を運びづらい人) からのデータ収集を積極的に進めていく。オンライン化という要素をうまく採り入れ，当初計画にはなかった価値をもつ知見を示していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症の流行に伴い，国内外すべての出張計画をキャンセルしたため，多額の「次年度使用額」が発生した。2021年度も出張しづらい状況が継続すると予想されるが，オンライン学会やフォーラムに積極参加する，研究の効率化に必要な機器をこの機会に整える，マーケティングリサーチ会社に委託してオンライン調査を実施するといった形で予算を有効活用していく。
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