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2020 年度 実施状況報告書

バーチャルリアリティー技術を用いた契約場面における意思決定能力評価法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K14190
研究機関京都府立医科大学

研究代表者

加藤 佑佳  京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (60729268)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード高齢者 / バーチャルリアリティー / 評価 / 意思決定能力 / 認知機能低下 / 認知症
研究実績の概要

本研究はVirtual Reality (VR) 技術を用いて、高齢者の契約場面における意思決定能力を客観的に評価する手法を開発することを目的とする。初年度は、認知機能が低下した高齢者を対象としたVRによる能力評価に関するシステマティック・レビューを行い、軽度認知機能障害や認知症の高齢者にも適用することができるVRの特徴などを検討することとしていた。しかし、本年度は出産に伴う産前産後休暇及び育児休暇の取得により予定通り進めることができなかったため、引き続きシステマティック・レビューを行い、論文化する予定である。
今後、これらの検討をもとに契約場面における意思決定能力評価のテーマの選定を行い、VR技術に精通した専門家からの助言を受けながら、VRコンテンツの開発を進める予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

2020年3月末から2020年12月末までの期間、出産に伴う産前産後休暇及び育児休暇を取得したため、本研究に取り組む時間がきわめて制限され、予算の執行も中断したことから、本年度に予定していたシステマティック・レビューの進捗が遅れている。

今後の研究の推進方策

次年度は認知機能が低下した高齢者を対象としたVRによる能力評価に関するシステマティック・レビューを引き続き行い、軽度認知機能障害や認知症の高齢者にとって最適な課題内容や検査時間などを検討討する。また、金融機関や医療、法律分野における専門家からも助言を受け、高齢者が一般的に経験しやすい契約場面における状況を選別し、難易度やリスク基準による選定を行うことを考えている。

次年度使用額が生じた理由

2020年3月末から2020年12月末までの9か月間、出産に伴う産前産後休暇及び育児休暇を取得していたことから、本年度に使用を予定していた経費を使用することができず、次年度使用額が生じた。
(使用計画)次年度は文献的調査のためジャーナルの閲覧や文献複写費、また今後のVRコンテンツ作成に向けてVR対応パソコンやVRゴーグル、コントローラーの購入に充てる予定である。

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公開日: 2021-12-27  

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