研究課題/領域番号 |
20K14190
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研究機関 | 京都府立医科大学 |
研究代表者 |
加藤 佑佳 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (60729268)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 高齢者 / バーチャルリアリティー / 契約場面 / 意思決定能力 / トレーニングツール |
研究実績の概要 |
当初の目的では、バーチャル・リアリティー(Virtual Reality :VR) 技術を用いて、高齢者の契約場面における意思決定能力を客観的に評価する手法を開発することを目的としていたが、金融業界の現場のニーズを踏まえて、顧客である高齢者の契約場面における意思決定能力をトレーニングするツールの開発に目的を変更した。 2022年度は、架空の投資信託購入時の場面のシナリオを作成し、アバターが投資信託の商品の説明を行った上で、受講者にどのような特徴を持つ金融商品か、投資信託のメリットやデメリットは何か、預金と投資信託ではどちらに魅力を感じるか、また、その理由など、意思決定能力の各要素(理解、認識、論理的思考、選択の表明)に照らし合わせた質問を行い、受講者本人に意思決定レベルをフィードバックする内容とした。 現在、自然言語処理の専門的知識を有する専門家の協力を得て、Bidirectional Encoder Representations from Transformers(BERT)を用いて受講者の応答を分析するシステムを開発中である。2023年度前半にはトレーニングツールのプロトライプを完成させ、健常高齢者や金融機関の職員を対象に本ツールのユーザビリティ評価を行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本トレーニングツールでは、一般的な会話ではなく、金融場面に関する専門用語を分析する必要があるため、受講者の応答を分析するシステムの開発に時間を要している。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度前半までにトレーニングツールのプロトタイプを完成させる。京都府立医科大学倫理審査委員会の承認が下り次第、本ツールを50~80代の健常高齢者及び、金融機関の職員に受講してもらい、ツールの使いやすさ、所要時間の適切さ、相互作用性、課題内容の適切さなどの観点からユーザビリティ評価を行う。本調査の結果については、学会及び論文で発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由:本年度予定していたトレーニングツールの開発において、本年度予定していたプロトタイプの開発まで進まなかったため、次年度使用額が生じた。
使用計画:2023年度に行う予定であるトレーニングツールのユーザビリティ調査において、調査用パソコンの購入、及び被検者に対する謝金と調査実施者の人件費に充てる予定である。
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