研究課題/領域番号 |
20K14995
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
牧田 匡史 帝京大学, 理工学部, 講師 (50782413)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 高齢者 / 交通事故 / 運転操作 / ブレーキ操作 / ステアリング操作 / 人間工学 |
研究実績の概要 |
着座姿勢違い(自由姿勢と指示姿勢)による男性23名(高齢者8名,若年者15名)を用いたブレーキ操作実験を行い,“高齢者と若年者のブレーキ操作の違いの特徴を抽出できる実験方法と評価指標を創出”した(2020年度 研究実施計画). 次に,その研究成果を用いて,2021年度(以下,昨年度)の研究実施計画である“若年者と高齢者の特徴を抽出できる指標の開発”を行い,本研究の目的を達成するための第一ステップである,高齢者が得意,または不得意とする運転動作の目途づけを行うことができるデータの取得が可能となった.具体的には,ブレーキ操作の合図から最大踏力発生までの下肢動作を,三つのPhaseに分けて,そのPhaseに対応した時刻歴データ(踏力,股関節・膝・足首の関節角度)を,本研究で開発した指標で分析をすることで,高齢者と若年者とのブレーキ操作における運転動作の特徴のみならず,各実験参加者の個体差としての特徴の抽出が可能となった.したがって,目的達成に向けて意義のある成果である. さらに,ブレーキ操作実験を人体FEM(筋骨格人体モデル)で再現することで,人間工学の観点から,高齢者が得意,または不得意とする運転動作を明らかにできる解析モデルの開発を進めており,現在,実験参加者2名の人体FEMが完成した.解析結果と実験結果の整合もとれており,評価指標による解析結果と実験結果との整合も検証済である.また,残りの実験参加者の人体FEMの作成と併せて,解析結果の自動処理システム,および着座姿勢の自動変更システムの開発を行っている. 本研究における人体FEMの併用は,目的を達成するための第一ステップである,高齢者が得意とする運転動作,または不得意とする運転動作を,より人間工学に基づいた精度の高いデータを用いて明らかにできるため,目的達成に向けて意義のある成果および取り組みである.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
遅れている計画は,実験参加者のよるブレーキ操作実験を再現した人体FEMの構築である. ①新型コロナウィルスの影響で,2020年度に実施した予備実験の不足分(特に高齢者の実験参加者数の不足)の追加実験を2021年度に遂行したこと,②人体FEMの価格改定(140万円に高額化.研究計画調書の作成時点では114万円)により購入が不可能となり,前倒し支払い請求(2022年1月13日提出)の事務手続きが必要となったことが理由である.
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今後の研究の推進方策 |
まず最初に,実験参加者23名(高齢者8名,若年者15名)のすべての実験データを人体FEM(筋骨格人体モデル)で再現した解析モデルを完成させる.次に,人体FEMの活用により,人間工学(バイオメカニクス)の観点から,高齢者が得意とする操作,不得意とする運転動作を明らかにする. さらに,2021年度の研究実施計画で示した,次の①~③の項目について成果を挙げる予定である. ①予備実験の結果と人体FEMの分析結果から,高齢者が不得意とする操作( 動作)を得意に,得意とする操作(動作)をより得意にできる動作を明らかにして,その動作で運転操作が可能な姿勢を,着座姿勢(案)として創出する. ② 実験参加者(学内の高齢者8名,若年者15名を計画)による実験を行い,①で創出した着座姿勢(案)の検証と,人体FEMでの解析を併用した着座姿勢のパラメータスタディも行い,高齢化社会における次世代モビリティの着座姿勢(案)の創出も,新たに試みる.当初,実験参加者は公募する予定であったが,新型コロナウィルスの影響により,20~70歳代の幅広い年代の実験参加者の公募は困難であるため,高齢者と同程度にブレーキの踏み間違い事故の多い25歳以下の実験参加者と,65歳以上の高齢者の実験参加者を学内で募り,その年代の実験結果で着座姿勢(案)の検討を遂行するように計画を変更する. ③ブレーキ操作の検討と同様に,ステアリング操作に関する予備実験の準備も進行させ,上肢においても,高齢者と若年者の違いの特徴を抽出できる実験方法と評価指標の検討を開始する. なお,本研究は,研究協力者である,帝京大学 医療技術部 田口 大輔 准教授(ライフサイエンス,整形外科学),広島平成大学 福祉健康学部 藤井 宏明 講師(スポーツバイオメカニクス),と共同で推進しており,技術的に全く問題ないと考える.
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次年度使用額が生じた理由 |
予定していた購入金額より安価で購入できたため,残額が発生した.残額は,学会参加費,論文掲載費,出張費などに充当する予定である.
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