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2022 年度 実施状況報告書

レテルモビル併用下でのタクロリムス個別化投与の発展に向けた遺伝子多型の有用性解明

研究課題

研究課題/領域番号 20K16078
研究機関九州大学

研究代表者

末次 王卓  九州大学, 大学病院, 薬剤主任 (50867330)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワードレテルモビル / ポサコナゾール / 薬物相互作用 / 薬物血中濃度 / 個別化医療
研究実績の概要

レテルモビルは、2018年3月にサイトメガロウイルス感染症の抑制を目的に承認され、造血細胞移植後に広く使用されるようなった。一方、ポサコナゾールは、2020年に承認されたアゾール系抗真菌薬であり、現在、造血細胞移植時に汎用される薬剤の一つである。薬物代謝酵素チトクロムP450(CYP)3Aの阻害作用を有するため、免疫抑制薬タクロリムスの血中濃度を上昇させるなど、両薬物間で相互作用を生じることが広く知られている。一方、レテルモビルの併用によるポサコナゾールへの血中濃度の影響はボリコナゾールと比較すると少ないとされているが、その影響は十分に解明されていない。したがって、造血細胞移植後のタクロリムス使用時において、レテルモビルの併用がポサコナゾールの血中濃度に与える影響を調査することは重要であると考えられる。
本年度は、レテルモビルとボリコナゾール以外の抗真菌薬との相互作用の影響を確認するため、まずはポサコナゾールの分析系の構築を行った。分析系の信頼性を保障するための分析法のバリデーションについては、米国食品医薬品局(Food and Drug Administration、FDA)のガイドラインに準拠して検討を行い、その結果、基準を満たしていた。本年度の研究は、造血細胞移植後のレテルモビルとポサコナゾールの相互作用の解明につながり、結果として、タクロリムスの個別化投与に向けた影響を考慮する上で重要になるものと考えられた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

ポサコナゾールの血液中濃度測定系を構築し、臨床応用が可能となった。また、タクロリムス投与下において、レテルモビルの併用がポサコナゾールの血中濃度に与える影響について解析できるようになった。現在、臨床応用に向けて、実際に濃度測定を行っている状況である。

今後の研究の推進方策

令和5年度は、引き続き造血細胞移植患者を対象として、タクロリムス個別化投与設計の発展に向けた解析を行っていく。タクロリムス血中濃度、抗真菌薬との相互作用、有害事象や治療効果との関係について解析を行っていく計画である。また、レテルモビルの血中濃度が影響を及ぼしていると考えられる症例については、その濃度を測定していく。

次年度使用額が生じた理由

造血細胞移植患者を対象とした、タクロリムス個別化投与設計の発展に向けた解明に関する研究は、年度を跨り、物品費の使用を次年度に持ち越したため。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 2件、 査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Development and Validation of an LC-MS/MS Method to Quantify Gilteritinib and Its Clinical Application in Patients With FLT3 Mutation-Positive Acute Myelogenous Leukemia2022

    • 著者名/発表者名
      Zhang M, Tajima S, Suetsugu K, Hirota T, Tsuchiya Y, Yamauchi T, Yoshimoto G, Miyamoto T, Egashira N, Akashi K, Ieiri I.
    • 雑誌名

      Therapeutic Drug Monitoring

      巻: 44 ページ: 592-596

    • DOI

      10.1097/FTD.0000000000000971

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Clinical Pharmacokinetics and Pharmacodynamics of Fostamatinib and Its Active Moiety R4062022

    • 著者名/発表者名
      Matsukane R, Suetsugu K, Hirota T, Ieiri I.
    • 雑誌名

      Clinical Pharmacokinetics

      巻: 61 ページ: 955-972

    • DOI

      10.1007/s40262-022-01135-0

    • 査読あり / 国際共著

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公開日: 2023-12-25  

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