| 研究課題/領域番号 |
20K16711
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
上野 裕 関西医科大学, 医学部, 助教 (90716458)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | インターベンショナルラジオロジー(IVR) / ナノバブル / キャビテーション / ソノポレーション |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は前半で学会参加を行い、情報取集を行った。また、動物実験の準備段階として、本施設内での動物実験計画書の作成、申請を行った。2020年度後半では、試験管内でのソノポレーション発生実験を行った。
2020年度前半では第79回日本医学放射線学会総会および第56回日本医学放射線学会秋季臨床大会にオンラインでの参加を行った。
これと並行して本施設内での動物実験計画書を作成した。計画書はすでに審査され、認可を受けている。今後はいつでも動物実験に移れる状態となっている。
2020年度後半では試験管内でのソノポレーションの実験を行った。まずは生理食塩水と空気の混合液を作成、これを専用のナノバブル発生装置により混和し、液体内にナノバブル発生させた。このとき、ナノバブル以外に粗大なバブルも発生するため、混合液は白濁しており、肉眼でその存在を確認することができる。これをビーカーに移し、そこに超音波照射を行うことで白濁化した混合液が瞬時にバブルが消失することで、混合液が透明に変化することが確認できた。このとき、肉眼的なバブルのほかにナノバブルも同時に消失していることが推定された。
さらに上記の実験を発展させ、動物実験に使用する水溶性溶剤の高濃度ナノバブル経皮吸収用液体の候補となるエコーゼリー及びシスプラチン溶解生理食塩水の混和液を作成して同様の実験を行った。この際、エコーゼリーとシスプラチン溶解生理食塩水の混合比を変化させることで、バブルの肉眼的密度とその超音波照射後のバブル消失のスピードが変化することが確認できた。結果としてはエコーゼリーの混合比が低濃度のほうがバブルの肉眼的密度は低いものの、バブル圧壊スピードが速いことが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画の高濃度ナノバブル経皮吸収用液体の開発目標には至らなかった。当初の計画ではリピオドールを用いた高濃度ナノバブル経皮吸収用液体の開発も行う予定であったがこれは行えていない。ただ、高濃度ナノバブル経皮吸収用液体の原型といえるエコーゼリー及びシスプラチン溶解生理食塩水の混和液を作成し、当初2021年度に予定していたキャビテーションテストである超音波照射によるバブルの消失が確認できており、おおむね順調といえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画のとおり、2021年度はエコーゼリー及びシスプラチン溶解生理食塩水の混和液を用いたバブルの確認を行う。混合比を変更して、それぞれの混合比でのバブル径の測定、バブルの持続時間の測定と、超音波照射を行うことによる液体透過性の変化を測定する。
さらに、当初2020年度に予定していた脂溶性溶剤のリピオドールとエコーゼリーの混合液でも同様の実験を行い、その混合比を変更して、それぞれの混合比でのバブル径の測定、バブルの持続時間の測定と、超音波照射を行うことによる液体透過性の変化を測定する。
脂溶性溶剤のリピオドールを用いた高濃度ナノバブル経皮吸収用液体はまずシスプラチンの溶解をどのようにするかの課題があり、保留としていたが、リピオドールとエコーゼリーの混合液でもバブルの実験自体は可能である。これと並行して、シスプラチンの溶解リピオドールの作成に関する課題にも取り組む必要がある。まず、水溶性溶剤の生理食塩水によりシスブラチンを溶解し、エコーゼリーの代わりとして粘性の脂溶性溶剤のリピオドールとの混和を検討している。これが利用可能かどうかを確認し、利用が難しい場合は他の脂溶性溶剤でも実験を行い、実験を進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）当初計画ではナノバブルを多量に含む、高濃度ナノバブル経皮吸収用液体を作成する予定であった。脂溶性溶剤のリピオドールを用いた高濃度ナノバブル経皮吸収用液体はまずシスプラチンの溶解をどのようにするかの課題があり、保留としている。
(使用計画)水溶性溶剤の生理食塩水によりシスブラチンを溶解し、エコーゼリーの代わりとして粘性の脂溶性溶剤のリピオドールとの混和を検討しているが2者が完全に分離する可能性がある。まずはシスプラチンを含有しない物での溶解とバブルの測定を行い、利用可能かどうかを検討する必要がある。また、利用が難しい場合は他の脂溶性溶剤でも実験を行い、これを検討する。それに伴い、実験に使用する医薬品や機材の購入の費用が見込まれる。また、2020年度の実験結果及び2021年度の実験結果を精査、検討し、学術研究会や学術誌などで研究成果の公表を計画している。この参加費や英文校正の費用が必要となる。
上記により差額分の助成金の使用を余儀なくされると予測される。
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