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前年度までに収集した手術前後の構造MRI画像（T1協調画像及びFLAIR強調画像）やメチオニンPET画像、ならびに安静時functional MRI(rs-fMRI)のデータと、手術手術前、手術後1週間、術 後1ヶ月後、術後3ヶ月後、術後6ヶ月後、術後1年後の合計6ポイントにおいて、注意機能や遂行機能、語彙性言語機能、音韻性言語機能、短期記憶、心の理論に加えて、術後の社会復帰の可否やその時期、さらにてんかん制御状況のデータを収集・解析した。
特に帯状束に着目し、そのfunctional resectabilityを注意課題（stroop test、天と丸課題、William’s inhibition test）で評価を加える（帯状束評価群）と、術後1カ月までは各種高次機能のうち特にTMT-Bやstroop課題において健常人データよりも有意に遂行機能が低下するものの、術後3カ月以降は正常化することが判明した。一方で、帯状束の切除の可否を術中に評価しなかった群（帯状束非評価群）では、評価群よりもTMT-B、stroop並びに干渉の程度は統計学的有意差を持って悪化し、特にTMT-Bは術後１年経っても正常化しなかった。帯状束機能評価群と非評価群において、術前腫瘍体積や術後残存腫瘍体積、摘出率に差は見られなかったが、術後の復学復職率では評価群が83%であったが非評価群では44%（p=0.04）で、社会復帰率に有意な差が見られた。復学復職を阻害する原因に関するrs-fMRIでの検討では、特に後部帯状束を中心としたdefault mode networkの損傷で術後の回復不良な注意障害が示唆された。
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