研究課題/領域番号 |
20K18928
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研究機関 | 特定非営利活動法人喜界島サンゴ礁科学研究所 |
研究代表者 |
安西 耕 特定非営利活動法人喜界島サンゴ礁科学研究所, 研究部門, 特別研究員 (40869038)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | カルシウム摂取量 / 骨粗鬆症 / 骨密度 / 喜界島 / 徳之島 / 閉経後女性 / 疫学 |
研究実績の概要 |
(1)研究概要 女性は閉経後に女性ホルモンが低下し骨粗鬆症のリスクが高い。しかし、閉経後の女性がどのぐらいカルシウムを摂取すれば、骨粗鬆症が予防できるのか分かっていない。私たちは、喜界島での水質調査によって島民が高カルシウム濃度の水道水に暴露されている事を明らかにしてきた。本研究では、カルシウム摂取量の多い喜界島と徳之島(伊仙町)の閉経後の女性を調べ、カルシウム摂取の増加によって骨粗鬆症を予防できるのか検証する。さらに、カルシウムの過剰摂取が引き起こしうる疾患(尿路結石、胆石、心血管疾患)の発症率をカルシウム摂取量で比較する。本研究は閉経後のカルシウム摂取のガイドラインの確立の一助となり、本邦における骨粗鬆症の予防に寄与すると考える。 (2)研究の学術的背景 高齢化社会となり、寝たきりの原因となる転倒・骨折の原因となる骨粗鬆症が増加している。特に女性は閉経後に女性ホルモンが低下し骨粗鬆症のリスクが高く、閉経後のカルシウムの摂取が重要とされている。しかし、日本において骨粗鬆症の予防を目的としてカルシウム投与を行なった大規模な無作為化臨床試験は行われていない。そのために、骨粗鬆症や骨折の予防のために必要なカルシウム摂取量を導き出す研究が必要とされている。一方で、サプリメントによるカルシウムの過剰摂取が原因で、尿路結石や心血管系のイベントの発症率の上昇が報告されている。そのため、米国では積極的なカルシウムサプリメントの摂取は推奨されていない。 閉経後のカルシウムの不足と過剰摂取はともに社会問題となっている。しかし、日本人の食事摂取基準(2015年版)では15歳以上の女性の1日の推奨摂取量は1日 650mgで統一され、閉経による体の変化は考慮されない。骨粗鬆症のリスクの高い、閉経後の女性の至適なカルシウム摂取量を解明する研究が必要とされている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
理由 COVID-19の全国・全世界的感染の影響で本疫学研究にも遅れが生じている。 (遅延の詳細) (1)疫学データを喜界島と徳之島で行われる住民健診(厚生連健診・医師会健診)から集積する予定であったがCOVID-19の全国的な感染の影響で健診の日程変更や中止があり、データの集積が2021年度は行えていない。 (2)飲水のカルシウム濃度を戸別訪問にて測定する予定であったが、コロナ蔓延防止の観点から、戸別訪問をしない計画へ変更した。 (3)本研究では、正確な骨密度の測定のために喜界島・徳之島の医療機関で上腕骨のレントゲンを利用した骨密度測定(DEXA法)を予定していた。しかし、離島 (喜界島・徳之島)は医療体制が脆弱であるため、緊急性のない本研究による島民の医療機関でのレントゲン撮影はCOVID-19感染リスクを下げるためにも行わず、骨密度測定は医療機関でのレントゲン検査から検診会場での骨密度超音波検査へ研究計画の変更を行った。 (4)本研究の研究代表者名は東京都立病院に勤務し、COVID-19患者診療を行っている。そのため、日本国内の移動は控えるように都知事より指示された期間が長く、本研究の実施場所の喜界島・徳之島への渡航は制限されていた。本研究の調整はWeb会議にて対応はしているが、本研究の遅延の要因の1つとなっている。
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今後の研究の推進方策 |
2022年度は疫学データ(骨密度とカルシウム摂取の関連)を集積する。喜界島・徳之島での住民健診(厚生連健診・医師会健診)からデータ収集を行う。その結果を学会(疫学学会等)で発表する。さらに、結果の詳細を学術論文にして雑誌へ投稿する。 また、喜界島・徳之島の島民にも研究結果を説明し、研究成果を還元する。
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次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の全国的な感染拡大の影響で本疫学研究に遅れ生じたため。 (1)疫学データを喜界島と徳之島で行われる住民健診(厚生連健診・医師会健診)から集積する予定であったがCOVID-19の全国的な感染の影響で健診自体が延期・中止となり、旅費は予定額を下回った。飲水のカルシウム濃度を戸別訪問にて測定する予定であったが、コロナ蔓延防止の観点から、戸別訪問する計画を変更せざるえない状況となり、カルシウム濃度の検査物品の購入は行わなかった。 (2)本研究では、正確な骨密度の測定のために喜界島・徳之島の医療機関で上腕骨のレントゲンを利用した骨密度測定(DEXA法)を予定していた。しかし、離島 (喜界島・徳之島)は医療体制が脆弱であるため、緊急性のない本研究による島民の医療機関でのレントゲン撮影はCOVID-19感染リスク軽減のために行えず、レントゲン撮影に関わる経費が発生しなかった。 (3)2021年度は医療機関でのレントゲンの代わりに骨密度を簡易的に測定できる超音波骨密度測定装置を購入した。2022年度は、喜界島や徳之島までの旅費、住民健診への立ち合いに伴う人件費を支出として予定している。
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