2021 年度実施状況報告書

地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力促進のための心理教育の効果

研究課題

研究課題/領域番号	20K19107
研究機関	常磐大学
研究代表者	池内彰子常磐大学, 看護学部, 教授 (10458242)
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード	統合失調症 / 地域生活 / セルフケア能力 / 心理教育 / 介入研究
研究実績の概要	本研究は、地域生活を送る統合失調症療養者がリカバリーを促進していく過程で必要となるセルフケア能力の向上に着目し、地域生活を送る統合失調症療養者のセルフケア能力の向上をめざした心理教育プログラムを作成し、地域生活を送る統合失調症療養者に心理教育プログラムを実施し、その効果を検証することを目的としている。本研究は３つのプロセスから構成されている。第１段階として地域生活をしている統合失調症療養者の日常生活におけるセルフケア行動の実際の状況をインタビューを通して把握する。次に第２段階として、第１段階の研究成果を基盤とした地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力の向上をめざした心理教育プログラムを考案する。さらに第３段階として、地域生活をしている統合失調症療養者にその心理教育プログラムを実践しその効果を検証する。令和３年度は、第１段階の研究として、心理教育プログラム内容を考案するための基盤となる心理教育プログラム対象者のニーズ把握を目的としたインタビューの実施に向け、研究者の所属機関の研究倫理審査の受審、および県内の新型コロナウイルス感染者数が減少傾向になり、県が示す感染拡大の判断指標ステージが低くなった段階で、インターネットを介しインタビュー対象者のリクルート先の施設管理者への依頼、さらにインタビュー対象者の選定とインタビュー実施会場の確保を行った。現時点ではインタビュー対象者として、地域生活をしている統合失調症療養者6名を選定した。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由当初の研究計画では、令和３年度は、令和２年度実施予定であった地域生活をしている統合失調症療養者へのセルフケアの実践状況に関するインタビュー結果を基盤にした心理教育プログラムを考案する段階であった。しかし、新型コロナウイルス感染拡大により、当初インタビュー対象者のリクルートを予定していた精神科デイケア、地域活動支援センター、就労支援施設等で活動を中止した施設が複数あり、施設への研究協力依頼やインタビュー対象者へのリクルートを行うことが困難になった。新型コロナウイルスの感染拡大状況を鑑みながら、令和３年度３月からインターネットを介してインタビュー対象者へのリクルートを再開し、インタビュー対象者のリクルート先としてこれまで計画していた精神科デイケア、地域活動支援センター、就労支援施設に加え、精神障害者家族会を通してインタビュー対象者を依頼することにした。その結果、現段階で6名のインタビュー対象者を確保できた。しかし、研究協力依頼やインタビュー対象者へのリクルートに時間がかかってしまい、令和３年度中にインタビューを実施することができなかった。このため、当初計画していた地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力向上の心理教育プログラムの考案に至らなかった。
今後の研究の推進方策	今後の研究推進計画として、令和４年度は当初令和２年度に実施する計画であった地域生活をしている統合失調症療養者に日常生活におけるセルフケアの実践状況についてインタビューを実施し、インタビュー結果を基盤にした地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力を向上するための心理教育プログラムを考案する。インタビュー対象者へのリクルートを、新型コロナウイルス感染拡大状況を鑑みながら、令和３年度から再開し、現段階で６名のインタビュー対象者を確保できたので、今後さらにインタビューの依頼を行い、新たに５名のインタビュー対象者に依頼予定である。
次年度使用額が生じた理由	令和３年度は地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力向上のための心理教育プログラムを考案するために、地域生活をしている統合失調症療養者へのインタビューを予定していた。そのため、対象者のリクルートのための旅費、インタビュー実施に伴う旅費、対象者への謝礼、インタビューデータの逐語録作成のための人件費、または研究成果を国内学会で発表する経費を使用する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染拡大状況に配慮し、インタビュー対象者のリクルートを予定していた各施設への研究協力依頼、インタビュー対象者の選定はインターネットを介し行ったため対象者のリクルートのための旅費を使用しなかった。さらに、インタビュー対象者のリクルートに時間がかかり、令和３年度内のインタビュー実施には至らなかった。そのため、令和３年度に計画していた心理教育プログラムを考案することができず、研究成果を国内学会で発表することもなかった。令和４年度は、令和３年度に実施する予定であったインタビューを実施する。そのため、新たなインタビュー対象者のリクルートにかかる旅費、インタビュー実施に伴う旅費、インタビュー対象者への謝礼、インタビューデータを逐語録にするための人件費、さらに心理教育プログラム作成の際に使用する文献複写費、また、研究成果を国内学会で発表するための経費を使用する予定である。