| 研究課題/領域番号 |
20K19181
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| 研究機関 | 静岡県立大学 |
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研究代表者 |
永谷 実穂 静岡県立大学, 看護学部, 講師 (10369548)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 就労更年期女性 / 健康教育 / 認知の再構成 / 更年期の捉え方 |
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| 研究実績の概要 |
更年期女性の健康支援について徐々に着目されてきてはいるが，まだ更年期女性への施策としての支援は組み込まれていないのが現状である。これからの健康教育は，女性がWellnessな状態で就労を継続するためにも、自己管理を自主的，主体的に行うことができる健康づくりを視野に入れる必要がある。更年期症状に対する認知の仕方が更年期症状それ自体や健康増進への影響があることが先行研究で報告されている。本研究により、就労更年期女性への効果が期待できると考える。
そこで、本研究の目的は、就労更年期女性を対象とした健康教育プログラムを更年期へ認知の視点から開発し、その効果を検証し、WEBにおける健康教育教材の開発を行うことを目的とすることである。
2020年度における研究計画は、2018年度に作成・実施していたセルフヘルプにおける健康教育プログラム（3回の対面の健康教育、更年期症状・認知の再構成などのワークシートを使用）を実施し、健康教育実施後にアンケートを行い健康教育による効果の測定を行う予定であった。
対象施設（一般企業）への依頼及び説明を行い、参加者希望者におよび健康教育を実施する予定としていたがCOVID-19の感染の拡大により、計画遂行が困難になったために研究計画の修正および変更を行った。健康教育の実施ができなくなったことに伴い、2019年度に実施した対象者を追加データに含める作業及びデータの整理を行った。また、今後の健康教育内容の検討や修正のために情報収集として認知行動療法を取り入れた英国・欧米における臨床研究の文献調査を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度は、セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施を依頼施設に出向き参加者の募集を行う予定であったが、年度初めからCOVID-19の緊急事態宣言のため依頼が困難になりセルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施することができない状況となった。
さらに、COVID-19の感染防止に伴い大学における講義・学生への指導方法が対面講義からオンデマンドやWEBの方法に変更となった。大学における教育体制の準備にエフォート率が高くなり、研究に従事する時間を取ることが難しかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度の実施計画は、以下の手順で実施していく方向である。
①セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施し、実施後の効果検証を行う。対面で難しい場合にはWEB を利用した方法も検討している。
②効果検証のデータ結果を踏まえて、セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容の検討を行う。
③セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容についての検討後、介入の方法の検討・教材の開発を行う。また、インターネット用の教材のプログラム開発を行う。
④プレテストを更年期女性に実施し、評価を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の感染拡大の影響により、対面における健康教育の介入が実施できず予定通りの研究計画の遂行が不可能になった。そのため、次年度は健康教育を進めるための必要経費としての使用額が発生した。
2021年度の研究における使用計画は、①セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施し、実施後の効果検証：ここでは、健康教育資料印刷費用品・資料用文具、謝礼、効果測定用のソフトの購入に使用する。②効果検証のデータ結果を踏まえて、セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容の検討：ここでは、検討にあたりすでに健康教育に認知行動療法を取り入れている機関へのヒアリングのための予算（謝礼、交通費）として使用する。③セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容についての検討後、介入の方法の検討・教材の開発。また、WEBにおける教材のプログラム開発。プレテストの実施及び評価：ここでは、WEBにおける教材のプログラム開発の機材や作成費用に使用する。④その他：情報収集としての研修会の参加。成果発表の準備に必要な経費、旅費として使用する予定である。
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