| 研究課題/領域番号 |
20K19232
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
山本 暁生 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (30758842)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 慢性閉塞性肺疾患 / セルフマネジメント / 在宅医療 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、主に慢性閉塞性肺疾患（以下、COPD）を対象としたセルフマネジメント支援について検討を行っている。今年度は、ウェアラブルセンサを利用したセルフモニタリングの介入効果について、リハビリテーション専門家を交えて検討を行った。
調査の結果、複数の無作為化比較試験が行われており、2010年代以降に複数の系統的レビューが実施されていることわかった。主要なアウトカムは、息切れなどの症状、生活の質（QOL）、増悪入院などであった。急性増悪や入院は、McCabeら2017が、モバイル端末等を用いた介入が対面や書面等の介入に比べて入院や急性増悪の予防効果に差が無いことを報告していた。この結果は、新しいレビュー（Shaw et al., 2020）でも同様だった。他方で、HRQOLについてはMcCabe et al. 2017には対面や書面等での介入に比べて有意に向上していることを報告しているが、Shaw et al.2020では、モバイルアプリケーションによるHRQOLの有意な改善は見られなかった。
2020年代にも複数の無作為化比較試験が行われていた。Philips et al.2020は、セルフモニタリングと遠隔モニタリング、通常ケアの無作為化比較試験を行い、セルフモニタリングと遠隔モニタリングのいずれも症状のインパクトが介入前に比べて有意に改善し、介入効果に差が無いことを報告していた。Benzo et al.2021は、モバイル端末による在宅のセルフモニタリングおよび患者へのコーチングを加えた介入を比べ、セルフマネジメント能力はコーチングを加えると有意に向上していた。
今年度の調査から、現在のウェアラブル機器を用いたセルフマネジメントに対する介入の効果は、増悪入院に対しては明確な影響を示す根拠はないが、HRQOLは一部で改善する可能性がみられた。より最近の研究はモニタリングだけではなく、コーチングを加える等でセルフマネジメント能力そのものを向上させることが分かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
在宅での増悪を予防するセルフマネジメントを支援する機器の先行文献が非常に多く、そのシステムに求められる要件を明らかにする作業に時間がかかっている。セルフマネジメントの支援に用いられるモバイル機器に関して国内には流通していないシステムもあるため、その情報について調査しながら検討を行うなど研究やシステムへの一つ一つの検討に時間を要している。また近年になり多くの研究発表が行われており、関連文献が多くあることから、それらを整理するための事務的な体制づくりも必要となっている。最後に、研究者の所属施設が変更となったため研究環境の整備、他業務との調整などに想定より多くのエフォートを要していることも影響している。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、引き続き慢性閉塞性肺疾患を持つ在宅療養者が増悪を予防し、生活の質を維持向上するためのセルフマネジメント支援システムの要件について文献調査を継続する。研究のペースを高めるためにも、研究デザインを介入研究に絞りながら、有意な効果を認めたシステムと得られなかったシステムに分けて仕様について検討を行う。また、今年度の調査から、セルフマネジメントを支援するための遠隔支援を専門とする専門職からのフィードバックがQOLの維持や息切れ、増悪の予防に一定の効果をあげている可能性が見られた。こうした専門職に必要な訓練、技能、などについても丁寧に分析を続けていく予定である。また引き続き、国内外の学術集会へ参加することで最新の研究動向についても情報収集を行う。また、検討した文献の整理等の事務作業を効率化するために事務補佐員を雇用することで作業を促進するつもりである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は、新型コロナウイルス感染症の流行により蜜を避けて施設内で事務員を従事させる環境が整わずに人件費の支出が進まなかった。また、研究者の所属施設が変更となったことから他の業務へのエフォートが多くなり、研究経費の支出が予定よりも少なくなっている。次年度は、新たに申請者の研究環境が変わって、事務員を従事させることができる目途が立ったため、文献の整理等の事務作業を効率化するために事務補佐員を雇用し作業を促進するつもりである。研究環境の整備のための物品の購入を計画している。また、withコロナが進められることで他府県への移動の緩和が進められていることから、最新の研究動向を把握するために国内外の学術集会へ参加するため、旅費等の計上を行う予定である。
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