| 研究課題/領域番号 |
20K19248
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
安田 真美 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 教授 (50336715)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 認知症 / 回復期リハビリテーション / 在宅支援 / 多職種連携 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度の多職種２グループ(看護職、介護職、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士、相談員）へのインタビュー結果をもとに、全体カンファレンスの時期や家族、本人への支援の内容、時期などの検討を看護職とのみ実施した。全職種での検討会は実施できず今後の予定である。看護職との検討では、家族への支援に関して、定期的に患者の様子を確認してもらうとが有効との意見が述べられた。特に患者の自宅退院への思いなどを患者本人から伝えることができるよう支援することの必要性が述べられた。
また、回復期リハビリテーション病棟入院患者の「FIM：Functional Independence Measure」「MMSE：Mini-Mental-State-Examination」の合計点数数値を入院時と退院時で比較したところ、有意な上昇が認められた。認知症の有無での比較では、認知症を有していない患者の方が、FIM、MMSEともに有意に高かった。自宅退院の割合も有意に高いことが認められた。先行研究同様の結果であるが、認知症を有している患者もFIM、MMSEともに退院時には有意な上昇が認められた。
認知症を有している患者はFIM、MMSEの点数が上昇し、ADL、認知機能ともに改善が認められても自宅退院は難しい現状があると推察される。状態が改善しても自宅退院が難しい要因については家族要因等もあると考えられるが、検討までは至っていない。
今後はADLのうち、具体的にどの動作が自宅退院につながるのか、FIM、MMSEともに上昇しても自宅退院が難しい患者へのアプローチ方法などを多職種で検討することを予定している。
また、回復期リハビリテーション病棟において、認知症を有している患者に対して多職種が連携し、どの時期にどのようなアプローチが有効なのか、全体カンファレンスの時期も含めて検討予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症の流行により、インタビュー内容の確認、インタビュー内容をもとにした検討会を開催することがなかなかできなかった。全職種が集合しての検討会は開催できず、看護職とのみオンライン上でのインタビュー内容の確認となった。対象施設にて患者、職員ともに新型コロナウィルスに多数罹患し、業務過多となり検討会の時間をとることができなかった。FIM、MMSEの詳細な検討も多職種で行うことができず、次年度に持ち越しとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、看護職、介護職、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士、相談員を対象とした多職種のグループインタビュー内容を整理し、内容確認を看護職に行ってもらうことができた。
今後は、自宅退院に向けてどの時点でどのような支援が必要なのか、退院支援として必要な支援内容とともに時期についての検討を全職種にて行う予定である。
また、認知症を有していてもFIM、MMSEともに点数上昇が認められ、改善しているにも関わらず自宅退院が難しい状況に関しての原因の検討とアプローチについて検討予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスの流行により、多職種インタビューした結果内容の確認、検討会を多職種にて実施できず、その際の謝金の支払いがなかった。今後、また、コロナ禍により学会発表、国際学会発表ができなかった。
今後は、多職種でのフォーカスグループインタビュー内容をもとにした検討会、状態が改善しても自宅退院が難しい認知症患者の要因分析とアプローチ方法等の検討を多職種にて実施予定である。その際の謝金として使用する予定である。また、研究結果を海外ジャーナルに投稿予定であり、英文校正、論文投稿日費、国際学会発表時の旅費として使用予定である。
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