研究課題/領域番号 |
20K19364
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研究機関 | 大阪河崎リハビリテーション大学 |
研究代表者 |
今岡 真和 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (40780961)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | プレフレイル / 地域在住高齢者 / 就労 / 生活習慣 / 運動機能 / 認知機能 / フレイル |
研究実績の概要 |
「プレフレイル高齢者に特徴的な生活背景や運動習慣、そして就労状況は影響を与えるのか?」、「プレフレイルから健常に移行させる促進要因はあるか?」という研究疑問を解決すべく研究を進めてきた。 就労していることはオッズ比2.3(95%CI:1.1-4.7)と有意なプレフレイルの独立関連因子であったことを理学療法科学に論文化して報告した。加えて、フレイル、プレフレイル高齢者を対象として実施した3ヵ月間の運動教室では、リバートする要因として日常生活上で公共交通機関を自立して活用していることをアジア理学療法学術大会にて「Factors Related to Improvement of Pre-frail Older Adults Participating in Exercise Classes 」として報告しており、今後論文化を進める。また、老年症候群の中でフレイル以外にサルコペニアやロコモティブシンドロームなどは操作的定義が見直されており、精神心理面も包含した評価としてフレイル、サルコペニア、ロコモのどれが優れているか、抑うつの視点から検討した。これは Associations between depressive symptoms and geriatric syndromes in community-dwelling older adults in Japan: a cross-sectional study. Preventive Medicine Reports(IF:2.4)として発表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言の発令や蔓延防止のため、実測による運動機能調査は延期せざるを得なくなった
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今後の研究の推進方策 |
昨年からコロナ禍のため、直接的な測定が困難な状況となっているが、緊急事態宣言後に計2回の郵送調査を行い、引き続きコロナ禍で変化した就労状況とフレイル、プレフレイルの関係性および運動機能低下の調査を継続して実施している。ワクチン普及状況を勘案して実測を再開する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染による緊急事態宣言発令があり、高齢者を対象とした実測による運動機能調査などを実施できなかったため測定補助者に支払う予定であった予算の執行が行えなかった。
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