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地域在住高齢者の生活・就労におけるプレフレイル改善促進因子の解明を目的に2020年から取り組みを実施した。大きな目的として、地域在住高齢者の半数がプレフレイルの状態であることが知られており、この状態は健常な高齢者と比較して新規要介護リスクが上昇するため、改善に向けた取り組みが重要である。一方、運動など積極的な改善に向けた取り組みは有効性が報告されるが、継続性に疑問が残ることから、生活や就労といった恒常的に実施している生活の中からフレイル改善につながる因子を同定することを目的として実施を計画した。
しかしながら、本事業採択後新型コロナウィルス感染症の影響により地域における調査活動は大きな制限を受けた。そのため、2020年、2021年は郵送法による調査を行った。結果として、緊急事態宣言下となった本邦において2019年の時点で抑うつを有していた者はロコモティブシンドロームスコアが有意に上昇していることを明らかとした。
加えて、2022年には当初予定していた横断的なヘルスチェック事業を再開出来た。生活・就労の面からの解析では、就労高齢者は認知機能のうち注意機能が高いこと、デジタルリテラシーが高いことなど、就労している高齢者が老年症候群を遠ざけるような背景がある可能性が明らかとなった。ただし、プイフレイル改善に関する要因は不明のままである。実測調査は2022年に再開したためプレフレイルから改善する要因の因子調査は2023年調査を追加で行い、引き続きプレフレイル改善因子と解明を行う。
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