| 研究課題/領域番号 |
20K19577
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
室伏 由佳 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (60740529)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | アンチ・ドーピング / アンチ・ドーピング教育 / アンチ・ドーピング教育経験 / アンチ・ドーピング教育経験 / 禁止物質・禁止方法 / サプリメント / 大学生アスリート / アスリート・カテゴリー |
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| 研究実績の概要 |
大学生アスリートのアンチ・ドーピングに対する主観的知識が客観的測定知識に及ぼす影響の解明と、大学生アスリートが経験したアンチ・ドーピング教育カテゴリーと教育・情報提供者の実態把握を目的に複数の調査研究を進めた。具体的な進捗状況として、まず、大学生アスリートが主観的に有しているアンチ・ドーピング知識を『1全くない』～『4非常にある』の4レベルに分類し、4レベル間の知識テスト（12問4選択）の平均得点を比較した。4レベル間の得点には有意差は認められず、主観的知識と測定された知識は一致していなかった。実際の知識が不足していても、アスリートは自覚できていない可能性があり、意図しないドーピングのリスクが懸念される。実態を把握した上で適切な教育介入を試みる必要性が示唆された。
続いて、大学生アスリートが経験したアンチ・ドーピング教育のカテゴリーおよび教育・情報提供者の実態をアスリート・カテゴリー別にクロス集計した。その結果、国際レベル競技者（日本代表 等）は、ドーピング検査関連の教育経験が50％程度と不足傾向にあり、教育は日本アンチ・ドーピング機構が中心であった。アスリートが在籍する大学の指導者や国内競技連盟との連携の重要性が示唆された。国内レベル競技者（全国大会 等）は、禁止物質・禁止方法以外の教育経験が不足傾向（50%≦）で、サプリメントのリスク教育はアスリート・カテゴリーの中でも割合が最少であった。所属チーム指導者からの教育提供機会が最多であり、指導現場での教育の充実必要性が示唆された。レクリエーション競技者（地区・都道府県大会 等）は、禁止物質・方法、ドーピング検査に関する教育経験が最多、教員からの教育機会が最多であり、大学での教育機会の充実を図る必要性が示唆された。主な学術的成果として、得られた知見を国内外の学会で発表行った。更に英文論文としてまとめ、学術雑誌への投稿を試みた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究計画は、研究1禁止物質に対する確認行動の実態解明と、アンチ・ドーピングに対する学習意欲の実態把握、そして、研究2大学生アスリートの禁止物質に対する確認行の促進／阻害要因の解明である。これらに関連する背景として、アスリート・カテゴリーごとの教育経験や教育インフルエンサーを把握する必要性があったために実態調査を行った。また、アンチ・ドーピングの知識を測定する質問紙の開発も試み、次年度計画において用いる予定である。さらに、未公開ではあるが、禁止物質の確認行動を有するアスリートと有さないアスリートにその理由について尋ねる調査も完了しており、研究計画はほぼ予定通り進展した。そのため、研究の進捗状況としては「おおむね順調に進展している」状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目の研究において明らかとなった、大学生アスリートの主観的知識と客観的知識の乖離、アスリート・カテゴリーごとの教育経験等の実態を踏まえ、次年度は更なる背景検証を目的にアンチ・ドーピングの学習意欲と客観的測定知識の比較検討を行う。具体的には、大学生アスリートの学習意欲を『1全くない』～『4非常にある』の4レベルに分類し、学習意欲レベル間の客観的測定知識の比較を行う。これまでの研究において、勉強などで学力を高める重要な要素として、学習意欲が関連していることが明らかにされている。これらのことからは、アスリートの学習意欲は、少なくともアンチ・ドーピングの知識に影響を及ぼすことが考えられる。しかしながら、学習意欲とアンチ・ドーピング知識の関連を調査した研究はこれまで行われていない。2021世界アンチ・ドーピング規程に定められている「教育に関する国基準」に基づくアンチ・ドーピング教育を推進するにあたり、アスリートが現状でどの程度アンチ・ドーピング教育を受容するための素地を有しているかの実態を把握したうえで、学習意欲がアンチ・ドーピングの知識に及ぼす影響を捉えておく必要がある。さらに、2年目の研究において開発したアンチ・ドーピング知識テストを用いた調査も推進していく。調査の結果は国内外の学術集会における発表および論文化を行い公表していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
予算の繰り越し理由：
新型コロナウイルスの影響により、計画していた国内および国際学会の移動、渡航が中止となったため、計上していた交通費及び渡航費などの予算の執行がなかったため。
使用計画：
今年度も新型コロナウイルスの影響により、特に国際学会への移動や渡航が実現しない可能性が考えられる。そのため、調査を行うための経費や、学術論文の投稿数を増やし、論文作成や投稿にかかる経費に割り当てる予定である。
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