| 研究実績の概要 |
研究初年度は、成人における社会経済的地位（世帯年収・最終卒業学校など）と週1回以上の運動・スポーツ実施率の関連を検討した。
本研究は、笹川スポーツ財団が実施・管理するスポーツライフ・データ（2014年、2016年、2018年）の3ヵ年分のデータを用いた横断研究である。運動・スポーツ実施は、週1回以上（年52回以上）と定義した。社会経済的地位の変数には、世帯年収、最終卒業学校及び職種を用いた。目的変数を運動・スポーツ実施、説明変数を社会経済的地位、調整変数に潜在的交絡因子（年齢、在住する都市規模、世帯人数、Body Mass Index）としたポアソン回帰分析を行い、調整済みPrevalence Ratio（PR）及び95%信頼区間（95%CI）を算出した。なお全ての統計解析は、性・年代により層化して行った。
本研究の解析対象者は7,608人（男性：3,772人・女性：3,836人）であった。男性では全ての年代で、最終卒業学校が大学・大学院（Reference）より中学・高校で運動・スポーツ実施者が有意に少なかった（例：男性20-39歳の調整済みPR 0.83：95% CI 0.73, 0.94）。男性65歳以上と女性65歳以上では、職種が自営業・家族従事者（Reference）よりその他（主婦・主夫等）で有意に運動・スポーツ実施者が多かった（例：男性65歳以上の調整済みPR：1.33，95%CI：1.17, 1.53）。女性では全ての年代で社会経済的地位と運動・スポーツ実施の関連が異なっていた。女性20-39歳では職種と運動・スポーツ実施に有意な関連があり、女性40-64歳では世帯年収と最終卒業学校で有意な関連が認められた。
このように、社会経済的地位と運動・スポーツ実施の関連は性・年代によって異なることが明らかになった。
|
