| 研究課題/領域番号 |
20K20455
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
高須賀 明典 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (00392902)
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| 研究分担者 |
渡井 幹雄 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(横浜), 研究員 (50829166)
入路 光雄 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(横浜), 主任研究員 (50732426)
米田 道夫 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(廿日市), 主任研究員 (30450787)
中村 政裕 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(廿日市), 研究員 (00781832)
亘 真吾 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水研機構(横浜), グループ長 (00416041)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 水産資源学 / 資源管理 / 加入研究 / 卵生産 / 密度効果 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、野外データ解析・標本分析と飼育実験によって、小型浮魚類複数種を対象として、卵量・卵質に対する種内・種間密度効果を検証する。資源管理への適用のため、卵生産量に基づいた新しい資源管理基準の設定方法を検討し、資源管理リスク評価を行う。加入研究への適用のため、卵生産量に基づいた新しい生残指標値を検討し、その指標値と環境要因の関係から、既存研究の再検証を行う。以上より、従来の産卵親魚量に基づいた資源管理・加入研究に代わって、卵生産量に基づいた新しい資源管理・加入研究の基盤を構築する。2020年度は以下の内容を実施した。
I. 野外データ解析・標本分析 (1) マイワシとカタクチイワシの卵質に対する種内・種間密度効果を検証するため、冬季採集の標本から卵サイズを測定し、時空間変動を調べた。マイワシ資源低水準期～増加期において卵サイズと水温の負の関係を明らかにした。(2) ウルメイワシのバッチ産卵数と産卵頻度を推定し、バッチ産卵数の季節・海域変動を明らかにした。
II. 飼育実験 (1) 親魚年齢や環境要因の影響を調べる飼育実験を進めた。マサバとゴマサバについて、親魚年齢の影響に加えて、卵サイズと水温の負の関係を明らかにした。(2) 安定同位体比を用いて、マサバとゴマサバは卵生産のエネルギーを産卵時現場での餌に依存していることを示した。
III. 資源管理・加入研究への適用 (1) 卵生産量と卵密度のデータを更新した。(2) マイワシについて、卵生産量当たり加入量 (RPE) を孵化～加入過程の生残指標値として、既存の加入研究を再検証した。その結果、RPEと気候変動、経験水温、成長速度の関係が検出された。いずれも既存の指標値である産卵親魚量当たり加入量 (RPS) では検出されなかった関係であった。卵生産量ベースの指標値によって魚類の加入メカニズムの理解が劇的に進む可能性を示唆した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
野外データ解析・標本分析では、マサバの卵生産密度効果と生活史における密度効果判別の成果を出版した。卵質に対する密度効果の検証のため、マイワシ卵サイズを測定した結果から、卵サイズに対する環境の影響を明らかにすると共に資源水準に伴う密度効果に関する仮説を得た。飼育実験では、野外データ解析・標本分析での成果を検証するため、マサバとゴマサバの卵サイズ変動要因や繁殖エネルギー戦略の理解が進んだ。資源管理・加入研究への適用では、既存の加入研究の再検証を経て、卵生産量ベースの生残指標値の有効性を示す成果を得て原著論文にまとめた。新型コロナウイルス感染症の情勢により、ワークショップや国際学会発表は中止となったが、研究の進捗自体に遅れは生じなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
野外データ解析・標本分析では、対象魚種の卵生産量の指標値の検討を進めつつ、マイワシとカタクチイワシの卵質 (卵サイズ) に対する種内・種間密度効果の検証を中心に研究を展開する。大時空間スケールをカバーするための標本測定を進め、資源水準による卵サイズの変動を調べる。飼育実験では、野外データ解析・標本分析での成果を検証しつつ、資源管理・加入研究への適用で求められる卵量と卵質の情報を取得できるように実験系を拡張する。資源管理・加入研究への適用では、既存の加入研究で提唱された仮説への適用において成果を得たため、進行中の加入研究への適用を探索すると共に、資源管理方策への適用を目指した枠組みの検討を進める。対面ワークショップが困難な期間は、代表者・分担者のオンライン検討会で共同作業を促進する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ワークショップ及び国際シンポジウム・学会が中止となったため。次年度以降にワークショップを実施しつつ、国際シンポジウム・学会において成果発表を行う。
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