研究課題/領域番号 |
20K20455
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
高須賀 明典 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (00392902)
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研究分担者 |
渡井 幹雄 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産資源研究所(横浜), 研究員 (50829166)
入路 光雄 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(長崎), 主任研究員 (50732426)
米田 道夫 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(廿日市), 主任研究員 (30450787)
中村 政裕 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(廿日市), 研究員 (00781832)
亘 真吾 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産資源研究所(横浜), グループ長 (00416041)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 水産資源学 / 資源管理 / 加入研究 / 卵生産 / 密度効果 |
研究実績の概要 |
本研究では、野外データ解析・標本分析と飼育実験によって、小型浮魚類複数種を対象として、卵量・卵質に対する種内・種間密度効果を検証する。資源管理への適用のため、卵生産量に基づいた新しい資源管理基準の設定方法を検討し、資源管理リスク評価を行う。加入研究への適用のため、卵生産量に基づいた新しい生残指標値を検討し、その指標値と環境要因の関係から、既存研究の再検証を行う。以上より、従来の産卵親魚量に基づいた資源管理・加入研究に代わって、卵生産量に基づいた新しい資源管理・加入研究の基盤を構築する。2021年度は以下の内容を実施した。 I. 野外データ解析・標本分析 (1) マイワシとカタクチイワシの卵質に対する種内・種間密度効果を検証するため、冬季採集の標本を中心に卵サイズを測定し、時空間変動を調べた。また、カタクチイワシでは代表年の季節変動を調べた。マイワシ、カタクチイワシ共に卵サイズと水温の間の強い負の関係を明らかにした上で、過去に遡って資源水準間での比較を進めた。 II. 飼育実験 (1) 親魚年齢や環境要因の影響を調べる飼育実験を進めた。マサバとカタクチイワシについて、給餌制限によって卵量・卵質が低下することを明らかにした。(2) 卵の炭素・窒素分析から、卵のエネルギー投資量に及ぼす水温の影響はマサバとゴマサバで異なることを示した。(3) マイワシ、カタクチイワシ、マサバの卵サイズに対する長期ホルマリン固定の影響の結果をまとめた。 III. 資源管理・加入研究への適用 (1) 卵生産量と卵密度のデータを更新した。(2) マイワシの孵化~加入過程の生残指標値として、産卵親魚量当たり加入量 (RPS) と卵生産量当たり加入量 (RPE) で既存の加入仮説を再検証・比較した結果をまとめ、卵生産量ベースの指標値によって魚類の加入メカニズムの理解が劇的に進むという主張を成果公表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
野外データ解析・標本分析では、マイワシとカタクチイワシの卵質に対する密度効果の検証のため、過去年に遡って卵サイズ測定が進んだ。その結果、卵サイズに対する環境の影響を明らかにした上で、資源水準間での比較のデータが順調に蓄積されつつある。飼育実験では、野外データ解析・標本分析での成果を検証するため、マサバとカタクチイワシの密度効果に伴う産卵特性の変動要因や初期成長に及ぼす影響の理解が進んだ。資源管理・加入研究への適用では、卵生産量ベースの生残指標値の有効性を示す成果が水産資源学分野で最も影響力がある学術誌に公表された。新型コロナウイルス感染症の情勢により、ワークショップや国際学会発表は中止となったが、研究の進捗自体に遅れは生じなかった。
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今後の研究の推進方策 |
野外データ解析・標本分析では、マイワシとカタクチイワシの卵質 (卵サイズ) に対する種内・種間密度効果の検証の最終段階に到達する。大時空間スケールをカバーするための標本測定をさらに進め、環境要因の影響を明らかにした上で、資源水準間での比較による密度効果の検証を行う。飼育実験では、野外データ解析・標本分析での成果を検証しつつ、資源管理・加入研究への適用で求められる卵量と卵質の情報を取得できるように実験系を拡張する。資源管理・加入研究への適用では、既存の加入研究で提唱された仮説への適用において成果を得たため、進行中の加入研究への適用を探索すると共に、資源管理方策への適用を目指した枠組みの検討を進める。対面・オンラインのワークショップによって、代表者・分担者のオンライン検討会で共同作業を促進し、国際誌及び国際シンポジウムでの成果公表に向けた結果の取りまとめを行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
国際シンポジウム及びワークショップが延期となったため。今後、成果発表や国際共同にかかる旅費等として使用予定。
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