| 研究課題/領域番号 |
20K20805
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
米田 宏樹 筑波大学, 人間系, 准教授 (50292462)
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| 研究分担者 |
野呂 文行 筑波大学, 人間系, 教授 (30272149)
岡崎 慎治 筑波大学, 人間系, 准教授 (40334023)
三盃 亜美 筑波大学, 人間系, 助教 (60730281)
熊谷 恵子 筑波大学, 人間系, 教授 (10272147)
宮本 昌子 筑波大学, 人間系, 教授 (70412327)
柘植 雅義 筑波大学, 人間系, 教授 (20271497)
小島 道生 筑波大学, 人間系, 准教授 (50362827)
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| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| キーワード | 特別支援教育担当教員研修システム / オンライン研修 |
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| 研究実績の概要 |
A教育委員会と連携し教育機関向けGSuiteのClassroomを利用して、グループウェアサービスを活用した研修体制の構築を試行した。研修は、①オンデマンド型講義研修と②「個別の指導計画」の作成・修正を主としたOJT研修の2つから構成された。受講生は、A教育委員会から推薦された小学校13名、中学校3名、高校2名の18名であった。
講義研修（10月～12月に実施）では、理念・制度・アセスメント・指導法に関する10の講義動画及び資料が準備され、Driveにより配信・配布された。受講生には、予習として①受講前アンケート（各講義テーマに関して、既知のこと・知りたいこと・困っていること等）と、復習として②受講後アンケート（新たに分かったこと・解決したこと・解決しなかったこと・新たに生じた疑問等）へのFormによる回答が求められた。その結果、講義によって疑問や不安が解消され、必要な知識が得られたことが明らかになった。しかしながら、受講生の中には、得た知識を実践することの難しさを訴える回答も見られたことから、研修で得た知識の活用をどのように促すかという点での工夫の必要性がうかがえた。
OJT研修（11月～2月に実施）では、各受講生は担当児童生徒のうち1名についての「個別の指導計画」の検討を行った。児童生徒が匿名化された「個別の指導計画」がDriveで共有され、Classroomのストリームに受講生ごとのトピックが立てられ、大学教員・指導主事・受講生相互の意見・情報交換が行われた。「個別の指導計画」に記載されている情報だけでは、討議が深まらなかったため、児童生徒の成育歴や受講生自身の実施した指導の振り返りや今後の指導方針等が合わせて共有される必要があった。人に伝わる「個別の指導計画」に必要な内容や記述の方法等が議論されたことで、課題や指導方法が明確になり、「個別の指導計画」が改善された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍により、対面での講義や実習を試行することができなかった面もあるが、もともと想定していた参集（集合して実施する方法）によらない研修方法の試行について、教育向けグループウェアサービスを活用した研修体制の大枠が設定できたこと、それによる一定の研修成果が得られたことから上記評価と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度の講義研修ならびにOJT研修については、受講生ならびに研修実施者双方に出張や移動の負担がないオンラインでの実施を中核に、受講生に研修時間を保障する方策を考える必要がある。
オンデマンド講義を過半数の受講生が指示していたが、主体的に受講時間を確保することが難しい受講生を想定して、標準受講日を設けて、当該受講日に必要に応じてリアルタイムオンラインによる質疑応答の時間を組み込むなどの工夫を検討したい。
OJT研修の実施方法に関しては、約3分の１の受講生が今回の方法（ストリームでの書面による情報共有とコメント記入）に賛成し、評価したが、約2割の受講生が、今回の方法に、指導・授業の録画動画による検討を加えることが望ましいと回答した。その理由は、実際の指導の様子や授業を見ることで、他の受講生にとって、見通しが持ちやすく、議論しやすく、指導法の改善にもつながるというものであった。このほか、リアルタイムオンラインや対面での授業研究を望む声もあり、実際の実践場面の共有方法をさらに検討したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
参集して実施する研修がコロナ禍で実施できなかったこと、研究打ち合わせや受講生の学校を訪問しての実情の把握や指導助言が同様に実施できなかったことから旅費の使用額が実績０となった。次年度には、学校等の現場での情報収集や実践試行を補完したい。
また、実践試行部分の実施が、交付決定後の10月からの実施となったことから、実践研究成果の詳細なデータ分析は、多くの部分を次年度に継続して行う必要が生じたことから、分析・考察に係る経費・研究成果の発表準備にかかる経費についても、次年度使用となった。今年度のデータの詳細な分析を実施しつつ、次年度の探索的・試行的教員研修の実施プログラムの策定を並行して行いたい。
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