| 研究課題/領域番号 |
20K20861
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
齊藤 智 京都大学, 教育学研究科, 教授 (70253242)
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| 研究分担者 |
坪見 博之 富山大学, 学術研究部人文科学系, 准教授 (70447986)
森口 佑介 京都大学, 文学研究科, 准教授 (80546581)
前原 由喜夫 長崎大学, 教育学部, 准教授 (60737279)
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| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| キーワード | ワーキングメモリ / ワーキングメモリ・トレーニング / 認知トレーニング |
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| 研究実績の概要 |
ワーキングメモリとは、様々な心的活動において一時的に必要情報を保持する記憶の働きを指す。この記憶機能をトレーニングすることで、心的活動が促進されるであろうと期待されていたが、そうしたトレーニングの効果は極めて限定的であることが報告されている。また、理論的には、トレーニングの実施により、別の心的活動が低下すること予測されている。本研究では、このワーキングメモリ・トレーニングの「負の効果」の存在を検証することから始め、心的機能に対するトレーニングの考え方を根本から変える新しい心理学理論の体系化に挑戦することを目的としている。2020年度には、ワーキングメモリ・トレーニングの「負の効果」の存在を確認し、さらにその転移の方向の非対称性を、2段階トレーニング法を用いて発見した。2021年度には、まず、この非対称効果をAssociation for Psychological Scienceの2021年大会において報告した (Ni, Gathercole, Norris, & Saito, 2021)。さらに、この負の転移効果のメカニズムを探るため、３段階トレーニングプログラムを開発し、実施した。この３段階トレーニングは3日間のトレーニングを3回（合計９日間）行うものであり、参加者の疲労などもあるものと考えられ、やや曖昧な結果が得られ、今後の課題を示すものであった。また、包括的トレーニングとして幼児に対して行われた演劇プログラムと音楽プログラムによって一部のワーキングメモリ課題の成績の向上が見られるということも発見し、本年度には学術雑誌に報告した (Kotokabe et al., 2021)。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、ワーキングメモリ・トレーニングの「負の効果」の検証から開始し、その敷衍を行うとともに、新たなトレーニング方法を提案しつつ、そうした実証的基盤に基づいて、これまで提唱されてきた認知機能に対するトレーニングの考え方を根本から変える新しい理論の体系化を目的としている。この目的のために、2020年度には、Web上で実施可能な実験プログラムを準備し、また、オンラインの実験を実験者がモニターできる体制を整えることで、オンラインで2つの実験を実施した。合計で120人の参加者が6日間、毎日実験に参加するという過酷なものであったが、実験を完了し、その結果、トレーニングの「負の効果」が見られるという予測を検証することができた。2021年度には、この効果のメカニズムを検討するために、新たな実験デザインを考案し、実施した。また、幼児において、演劇プログラムと音楽プログラムが、通常の保育プログラムと比べて、一部のワーキングメモリ課題の成績を向上させることも確認し、これを英文で執筆し国際学術誌に公刊した。さらに、中学校で実施するトレーニングについては、ワーキングメモリとメタ認知のトレーニングをあわせ行うことを想定し課題を開発している。新型コロナウイルス感染拡大のため、実験室において実験を行うことや、日本から海外へ渡航して成果を報告することは困難であったが、オンラインでの実験、オンラインでの国際学会発表、国際誌への報告という方法によって、本研究は、研究計画に沿ってほぼ順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度の早い時期に、前年度にすでに終えた実験のデータを詳しく解析し、続く実験の詳細を検討する。得られたデータに関しては、そこから導出される成果に基づき、すでに2件の国際学会発表を完了している。また、これらのデータに基づいた成果は、国際共著論文として報告するため、既にとりまとめを行い、原稿が完成している。今後はこれを国際学術誌へ投稿し、掲載を目指す。また、中学校で実施した認知トレーニングに関する研究の成果を分析して論文を執筆する。さらに、幼児において発見された保育プログラムの効果についての再現性を確認していくとともに、理論面での精緻化を行う。実験による実証的検討と成果報告に基づく議論を踏まえた理論的検討を並行して行い、研究プロジェクトを推進していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大のために、海外渡航および研究代表者および研究分担者の相互訪問が困難となった。そのため、予定していた出張がすべて実施できず、そのための旅費が未使用となった。また、対面での実験も困難となったため、いくらかの実験謝礼が未使用となった。次年度には、国際的な保健衛生上のリスクがなくなり次第、その旅費を使用して、研究代表者と研究分担者の相互訪問により、具体的な実験状況を確認しての研究討議を行うとともに、実験謝礼を用いて追加の実験を実施する計画である。また、国際会議がオンサイトで行われた場合に、海外渡航を行なって、研究成果を報告する。
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